日本野球機構、7球団14人がオンラインカジノ利用を自己申告したと発表「2022年2月以降の案件」

　日本野球機構は27日、公式サイトを更新し、オンラインカジノ利用についてプロ野球各球団からの報告を発表した。

【動画】オンラインカジノ報道「事実」と認め深々と頭を下げた令和ロマン高比良くるま

　同サイトでは、日本プロフェッショナル野球組織名義で「プロ野球各球団からの報告について」と題し、「オリックス野球クラブ所属の選手によるオンラインカジノ利用に関し、当組織として2/20（木）、同球団を含む全12球団に対し、所属選手及び監督・コーチ、スタッフなど球団関係者に向け、過去にオンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう呼びかけたところ、2/26（水）までに複数球団から報告がありましたので公表いたします」と報告。

　「全12球団のうち、所属選手、監督・コーチ、スタッフなど球団関係者から、オンラインカジノ利用の自主申告があった球団は、計7球団で、オンラインカジノの利用を申告した者は計14人でした。いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効（3年）にかからない2022年2月以降の案件です」と伝えた。

　続けて「公訴時効が過ぎた自主申告は、公表の対象としていませんが、必要に応じて調査することにいたします。今回の公表の対象とした自主申告をした者については、各球団において、申告内容を精査・確認した上で、適切に対応してまいります」とし、「なお本日以降も、日本プロ野球選手会とも協議しながら、当面の間、自主申告を受け付けることといたします」と結んだ。

　プロ野球のオンラインカジノ問題については21日、オリックスバファローズが
山岡泰輔投手について、「過去に、海外でカジノのライセンスを取得しているサイトが運営するポーカーゲームのトーナメント大会に参加していた事実を把握しました」と発表。「当面の間、プロ野球選手としての活動の自粛を命じており、正式な処分等につきましては、決まり次第あらためてお知らせします」としていた。