渋谷、新宿、池袋駅で一大勢力を築いた電鉄系百貨店が、大きな転換期を迎えている。東急百貨店が閉店するなど、街の再開発に伴い「縮小・撤退ドミノ」にあるのだ。西武池袋本店では売却・ストライキ騒動も勃発。片や、呉服店系百貨店の代表格・伊勢丹新宿本店は、富裕層戦略で過去最高の売上高をたたき出している。明暗が分かれる理由を多方向から分析してみよう。(乗り物ライター 宮武和多哉)
首都圏の中心部にある百貨店は、古くからの呉服の商いを発祥とする「呉服店系百貨店」(三越、松坂屋、高島屋など)と、鉄道会社がターミナル駅に建設した「電鉄系百貨店」(東急、京王など)に分かれる。このうち、渋谷、新宿、池袋駅で一大勢力を築き上げていた電鉄系百貨店が、「縮小・撤退ドミノ」にある。
最近では、渋谷エリアでの「東急百貨店本店」の閉店(2023年1月)が記憶に新しい。1967年開業の同店は、東急の文化事業の核である「Bunkamura」施設とも隣接。帆船をイメージした真っ白い店舗は、近隣の富裕層のショッピング需要を一手に背負っていたが、周辺一帯の再開発によって、いったん更地となる予定だ。なお東急渋谷駅の直上にあった「東横店」も2020年3月に閉店しており、グループのホームタウンといえる渋谷から、東急百貨店の旗艦店が姿を消してしまった。
一方で、「西武池袋本店」のように、百貨店としては一定の業績(2022年度の売上高は1768億円、前年度比14.8%増、国内第3位)を上げていても、変革を強いられる場合もある。セブン&アイ・ホールディングス傘下の百貨店会社、そごう・西武の全株取得を表明した米投資ファンド(フォートレス・インベストメント)は、「表通りを含む約半分のフロアを家電量販店(ヨドバシカメラ)に改装し、百貨店は大幅減床」という改革案を提示したもよう。これにそごう・西武の労働組合が反発し、西武池袋本店が全館ストライキに至ったのは記憶に新しいところだ。
しかし反発もむなしく、そごう・西武の株はフォートレスに売却が完了した。なお、ヨドバシは、池袋と同様に「西武渋谷店」への出店にも意欲を示しているという。
池袋では西武とツートップを成す「東武百貨店池袋店」が、池袋駅西口再開発計画(三菱地所や東武鉄道などが参画)にかかっている。そして新宿に目を向けると、「京王百貨店新宿店」と「小田急百貨店新宿店」にまたがる広いエリアで再開発計画(JR東日本なども参画)が進行中だ。再開発構想「新宿グランドターミナル」の一環ですでに、小田急百貨店新宿店の本館が22年10月に売り場を大幅縮小し、近隣の「小田急ハルク」館内に移転した。なお各社とも、再開発後の新しいビルに百貨店が入るかは明言を避けている。
百貨店という業態そのものが、約30年間で売上高が半減以下(1991年は約12兆円、2020年は約4.7兆円)に低迷している。しかし都心で比べると、呉服店系百貨店の高島屋や三越・伊勢丹が一定の勢力を保っているのに対して、電鉄系百貨店は際立って今後の状況が厳しく、縮小・撤退ドミノに向かっている。...
