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【意識調査】「芸能人のプライベート情報」相次ぐ苦言で理解高まるも、やまないメディアの報道 8割超が「目にする」
プライバシーへの“リテラシー”が今ほど高くなかった2015年…“有名税”やむなしが6割超
6割を超えた【有名人なのである程度仕方ない】を選んだ人は、「有名になった代償とも言える気がする」(大阪府/20代/女性)という言葉に代表されるように、“有名税”ととらえている人が多く、一方で「世間から注目を浴びる仕事をしている以上、気持ちのいいものではないでしょうが、一般の人に勝手に撮影される可能性もあるということを頭に入れておくべきだと思います」(埼玉県/30代/男性)、「行為を認めるわけではないが、可能性としては起こり得ること。ある程度リスクとして自覚すべき」(東京都/20代/女性)など、“盗撮”という行為自体は認められないものの、避けられないこととして、撮られる側の認識や対策も必要という意見がみられた。
6年半で結果が一新…「無断撮影」否定派が約3倍に
その理由としては、「有名人であってもプライベートは守られるべきものだから」(静岡県/50代/男性)という意見や、「知らない人に知らない間に写真を撮られたら自分なら嫌だから。写真を撮るには被写体に声をかけて許可をもらってからが、マナーだと思う」(島根県/30代/女性)といった声も多く、芸能人という立場に関わらず、一人の人間として、“プライベートは尊重されるべき”、“自分がされて嫌なことはするべきではない”と考えている人が多かった。
また、前回同様今回も、「以前は、有名人なので多少は仕方がないのかなと思っていたが、今はSNS等の媒体であっという間に広がり、そこに真実ではない憶測や個人の勝手な思い込みが尾ひれとして加えられたりすれば全く違う方向に行ってしまう危険があると思うから(許される行為ではない)」(埼玉県/60代/女性)と、撮った写真をSNSなどにアップすることを問題視する声も。昨今、SNSから当事者の知らない間に情報が広まるといった事象もあり、SNSでの拡散を危惧する意見も挙がった。
このように、2015年の調査と比較してみると、芸能人のプライベート報道=“有名税”という考え方は一新されたことが明らかに。その背景には、2005年に施行された「個人情報保護法」とともに、急速に発展する情報化社会における個々人の意識の高まり、先に上げた芸能人たちが自らの声で、「私」の部分への無断撮影や報道に対して苦言を呈し、ファンをはじめ、世論に訴えかけてきたことも影響しているといえるだろう。
プライベートは守られるべき、一方で「メディア報道は監視役」という意見も
メディアが報道することについての肯定的な意見には、「ある程度は仕方がない、それも含めての芸能人だから」(東京都/20代/男性)と、“有名税”を認める声のほか、「不倫や、女癖、男癖、問題発言や、問題行動の多い芸能人や政治家、役人であれば、どんどん、報道してもいいと思う」(愛知県/30代/男性)と、対象を政治家などにまで広げ、メディアの「監視役」的な役回りを必要とみなす意見も。また、「なんだかんだ言って一般人はこういう話題が好きなので、ある程度は仕方ないと思う」(東京都/30代/男性)と、「需要」があることを理由に挙げる人もみられた。
自身の「好奇心」だけでなく、「流れてくる情報を目にする」という人も
先の調査結果で、6年半前に比べ、有名人のプライバシーに対して「保護されるべき」という意見の人が圧倒的に増えた一方で、彼らのプライベートに関する報道を「目にする」人が多いという相反する結果が明らかになったわけだが、こうした記事を読むという人の理由を探ってみると、【よく見る】ではズバリ「興味がある」という回答が大多数。【興味のある人の場合見る】では、「好きな人や気になる人の場合、プライベートでの素の姿を知りたいと思ってしまう」(新潟県/20代/女性)、「興味のある芸能人のプライベートをのぞき見してみたいという欲求があるからです」(埼玉県/50代/女性)と、その大半は「好奇心」であることがわかった。
また、【あまり見ない】のコメントで特徴的だったのは、「見ようと思わなくても、(ネットニュースなどに)見出しなどが出てくるので、目に触れてしまう」(茨城県/60代/女性)、「SNSでまわってくると見てしまうこともあるけど、自分からわざわざ検索しない」(奈良県/10代/女性)など、見たくて見るのではなく、情報が流れてくる仕組み上、「目に触れてしまう」という声が散見された。
「個人情報保護法」が施行されて今年で17年。今回の調査結果を見る限り、プライバシーに対する意識の高まりは、多くの国民に浸透してきたといえるだろう。それは、社会が成熟していく中で、多様性が尊重されるようになってきたことも関係しているかもしれない。
一方、「公益性」の見地から、芸能人のプライベートに足を踏み入れ、それらを暴くメディアが、一定数存在。そのメディアが報じたものが、結果的に人々の「好奇心」を満たすものになっているもの事実。結果、今も芸能人の「私」の部分への報道はなくなっていない。令和の時代、芸能人たちがこれまで以上に声を挙げるなか、「需要」に対して「供給」側であるメディアが、芸能人の「公」と「私」について、どのような判断を下していくのか、難しいところである。
過熱、過剰報道が取りざたされるなか、我々もメディアとして、タレント側への配慮と、ユーザーが今何を望むのかをしっかりと見極め、襟を正して情報を発信していかなければならないと感じた。
文/河上いつ子
【調査概要】
調査時期:2022年1月19日(水)〜24日(月)
調査対象:計500名(自社アンケート・パネル【オリコン・モニターリサーチ】(外部サイト)会員10〜60代の男女)
調査地域:全国
調査方法:インターネット調査
調査機関:オリコン・モニターリサーチ(外部サイト)
【調査概要】
調査時期:2015年5月18日(月)〜5月24日(金)
調査対象:合計1000名(自社アンケート・パネル【オリコン・モニターリサーチ】(外部サイト)会員10代〜50代の男女)
調査地域:全国
調査方法:インターネット調査
調査機関:オリコン・モニターリサーチ(外部サイト)
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調査時期:2022年1月19日(水)〜24日(月)
調査対象:計500名(自社アンケート・パネル【オリコン・モニターリサーチ】(外部サイト)会員10〜60代の男女)
調査地域:全国
調査方法:インターネット調査
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【調査概要】
調査時期:2015年5月18日(月)〜5月24日(金)
調査対象:合計1000名(自社アンケート・パネル【オリコン・モニターリサーチ】(外部サイト)会員10代〜50代の男女)
調査地域:全国
調査方法:インターネット調査
調査機関:オリコン・モニターリサーチ(外部サイト)
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