日本映像ソフト協会（JVA）は5月16日、「映像ソフト市場規模及びユーザー動向調査2018」の調査結果を発表した。それによると、映像ソフト市場（セル＋レンタル＋有料動画配信）の総計は5628億円（前年比108.0％）となり、堅調なプラス成長となった。

　内訳では、セルが2106億円（同103.0％）、レンタルが1542億円（同92.9％）となり、ビデオソフト市場規模は3648億円（同98.5％）と前年から若干のダウンとなったものの、有料動画配信が1980億円（同131.1％）と大きく伸張し、市場全体を押し上げた。有料動画配信は、調査を開始した2013年以降伸び続けており、そのシェア（市場規模）は今回の調査で初めてレンタルを上回った。

　また、有料で映像ソフトを利用する「有料コンテンツ利用者」は、全体で40.5％となり、前年から1.2ポイントの減となった。内訳を見ると、セルとレンタルがこの2年間でそれぞれ18.2％→15.8％、30.1％→25.6％と減少しているのに対し、有料動画配信は12.7％→16.3％へと増加傾向をキープ。5年前の2014年を100とすると、セルおよびレンタルはそれぞれ13.2％、31.1％と大きく減少。有料動画配信は3倍以上の伸びとなり、市場のデジタルへの移行が顕著に示された。

　なお、有料動画配信の各サービスの利用率は、SVOD（定額見放題サービス）86.5％、TVOD（都度課金サービス）24.4％、EST（有料動画購入サービス）8.6％。2014年からの各サービスのシェアの増減は、SVODが120.7％と伸張しているのに対し、TVODは77.3％、ESTは85.7％と減少。SVODが新規ユーザーの入り口になるとともに、圧倒的なシェアでシーンの成長をけん引していることがわかる。

　JVAマーケット調査委員会委員長の森口和則氏は「2018年は市場の構成に変化が現れた年になった。この傾向はこの先も続いていく」との見通しを示し、配信を含めた映像ソフト市場規模としては上向きとなったことを強調した。

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