「あなたの職場には、他部署と連携・共創する習慣がありますか?」
そう語るのは、これまでに400以上の企業や自治体等で、働き方改革、組織変革の支援をしてきた沢渡あまねさん。その活動のなかで、「人が辞めていく職場」には共通する時代遅れな文化や慣習があり、それらを見直していくことで組織全体の体質を変える必要があると気づきました。
その方法をまとめたのが、書籍『組織の体質を現場から変える100の方法』です。社員、取引先、お客様、あらゆる人を遠ざける「時代遅れな文化」を変えるためにできる、抽象論ではない「具体策が満載」だと話題。この記事では、本書より一部を抜粋・編集し、「部署を越えた共創ができない職場」の問題点について指摘します。
他部署と連携した共創ができない組織
社内で部署間の連携が行われやすい組織と、行われにくい組織。あなたが所属する組織はどちらだろうか。
筆者は講演やメディアなどで、越境と共創の重要性を力説しているが、社外はおろか社内の越境と共創が苦手な企業も多い。
「こんなことができませんか?」
「このやり方を改めていただきたいです」
部署内や他部署などから新たな取り組みの相談や仕事の仕方の改善提案を持ち掛けられたとしても、思考停止または行動停止してしまう。
取り組んだ方がよい、解決したほうがよいと頭ではわかっていても体が動かない。
せっかく持ち込まれたアイデアや改善要望も、いつも「いいね!」「やったほうがいいね!」で終わってしまい(総論賛成)、そこから先に進まない(各論動かず)。
いわゆる大企業病の症例の一つだ。
ちなみに大企業病は、行政組織はもちろん、スタートアップや中小企業でも罹患するから油断できない。
社内共創が苦手な組織の諸症状
社内共創ができない背景には、さまざまな要因が考えられる。
理由はどうあれ、「総論賛成、各論動かず」の組織はやがて求心力を失う。
当然、新たなビジネスチャンスも逃す。
新たな課題やテーマが生まれた瞬間、誰かからSlackやTeamsなどに投げ込まれ(投稿され)、さまざまな部署の人が手と声を上げて社内横断プロジェクトが立ち上がり、ものごとが前に進む。それらが息を吸って吐くように行われる組織との共創力格差は、広がる一方である。
まずは小さなところから、社内越境ができるようになるための地ならしから始めてみよう。...
