採用でSNSを使う企業は5年でどう変わった？2.1万社調査で判明した求職者に見られる採用コンテンツの運営とは
リブランディング株式会社
同一企業21,002社の2021年・2026年の公式サイトを比較。Instagram、YouTubeへの導線が大きく増加
リブランディング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：菊地 将）は、同一企業21,002社を対象に、企業公式サイトのトップページから公式SNSへのリンクが確認できる割合を2021年8月と2026年9月で比較しました。
その結果、公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業は、2021年の40.4％から2026年には49.0％へ増加しました。媒体別では、Instagramが19.7％から33.4％へ13.7ポイント、YouTubeが11.3％から19.5％へ8.2ポイント上昇。一方、Facebookは30.8％から29.1％へ低下しました。
本調査では、企業がSNSアカウントを保有・運用しているかではなく、「企業公式サイトのトップページから公式SNSへ移動できる導線があるか」を同一条件で比較しています。企業サイトとSNSの接点が5年間でどのように変化したのかを確認しました。
・Instagramへのリンクは19.7％から33.4％へ、13.7ポイント増加
・YouTubeへのリンクは11.3％から19.5％へ、8.2ポイント増加
・Facebookへのリンクは30.8％から29.1％へ低下
・3媒体以上へのリンクが確認できた企業は12.9％から18.6％へ増加
・企業数300社以上の主要業種では、すべての業種でSNS導線の確認率が上昇
2021年8月と2026年9月の両時点でトップページを確認できた21,002社を比較したところ、公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業は、2021年の8,492社、40.4％から、2026年には10,283社、49.0％へ増加しました。
【公式SNSへの導線あり】
2021年：40.4％（8,492社） → 2026年：49.0％（10,283社）［＋8.6ポイント］
【1社あたりに確認できたSNS媒体数の平均】
2021年：0.83媒体 → 2026年：1.09媒体［＋0.26媒体］
【確認できたSNS媒体数の分布】
0媒体（1つも確認できない）
2021年：59.6％ → 2026年：51.0％［−8.6pt］
1媒体
2021年：15.4％ → 2026年：15.8％［＋0.4pt］
2媒体
2021年：12.1％ → 2026年：14.6％［＋2.5pt］
3媒体
2021年：8.5％ → 2026年：11.7％［＋3.2pt］
4媒体以上
2021年：4.4％ → 2026年：6.9％［＋2.5pt］
リンクが1つも確認できない企業は59.6％から51.0％に減りました。3媒体以上へのリンクが確認できる企業は12.9％から18.6％に増えています。企業サイトからSNSへの導線が増えているだけでなく、複数のSNSへつなぐ企業も増えていることが確認されました。
媒体別では、最も大きく増加したのがInstagramでした。2021年にInstagramへのリンクが確認できた企業は19.7％でしたが、2026年には33.4％となり、13.7ポイント増加しました。YouTubeも11.3％から19.5％へ8.2ポイント増えています。
Instagram
確認率 2021年：19.7％ → 2026年：33.4％［＋13.7pt］
新たに確認：3,371社 ／ 確認できなくなった：492社
YouTube
確認率 2021年：11.3％ → 2026年：19.5％［＋8.2pt］
新たに確認：2,206社 ／ 確認できなくなった：492社
X
確認率 2021年：18.8％ → 2026年：22.2％［＋3.5pt］
新たに確認：1,746社 ／ 確認できなくなった：1,021社
LinkedIn
確認率 2021年：2.8％ → 2026年：4.3％［＋1.5pt］
新たに確認：402社 ／ 確認できなくなった：87社
Facebook
確認率 2021年：30.8％ → 2026年：29.1％［−1.7pt］
新たに確認：1,355社 ／ 確認できなくなった：1,711社
2021年にはFacebookが最も高い割合でしたが、2026年にはInstagramが最も高い媒体となりました。今回確認できたのは「企業サイトから各SNSへのリンク」の変化であり、各企業がSNSを実際にどの程度運用しているかや、利用者・フォロワー数の変化を示すものではありません。
企業ごとの変化を見ると、2021年に公式SNSへのリンクが確認できなかった12,510社のうち、3,061社では2026年に新たにSNSへのリンクが確認できました。
【2021年にリンクあり：8,492社】
2026年も確認：7,222社（85.0％）
2026年に確認できず：1,270社（15.0％）
【2021年にリンクなし：12,510社】
2026年に新たに確認：3,061社（24.5％）
「確認できなくなった」企業には、リンクを外した企業のほか、サイトのリニューアルでトップページの構成が変わった企業や、表示方式の変更で今回の取得方法では確認できなくなった企業が含まれる可能性があります。
企業数300社以上の主要業種について比較したところ、対象となったすべての業種で、企業サイトから公式SNSへのリンクが確認できる割合が上昇しました。
製造業（1,635社）
2021年：38.5％ → 2026年：50.6％［＋12.1pt］
サービス業（727社）
2021年：53.1％ → 2026年：59.3％［＋6.2pt］
建設・工事系（654社）
2021年：39.1％ → 2026年：50.5％［＋11.3pt］
食品（585社）
2021年：53.3％ → 2026年：63.4％［＋10.1pt］
サービス（別分類）（519社）
2021年：42.2％ → 2026年：50.1％［＋7.9pt］
情報通信（500社）
2021年：50.2％ → 2026年：53.0％［＋2.8pt］
商業（卸売・小売）（494社）
2021年：65.0％ → 2026年：71.1％［＋6.1pt］
不動産（379社）
2021年：38.0％ → 2026年：47.2％［＋9.2pt］
IT・DX・マーケ（355社）
2021年：43.1％ → 2026年：49.9％［＋6.8pt］
医療・福祉・介護（351社）
2021年：32.2％ → 2026年：43.0％［＋10.8pt］
医療（343社）
2021年：39.9％ → 2026年：46.1％［＋6.1pt］
業種によって2026年時点の水準や増加幅には違いがありますが、今回対象とした主要業種では共通して上昇が確認されました。
一方、採用活動では、採用サイト、求人媒体、SNS、社員インタビューなど、複数の情報接点から企業について調べる機会があります。企業が採用目的でSNSを活用する場合には、単にアカウントや投稿を増やすだけではなく、各媒体の情報が一致し、次の情報へ自然に進める状態をつくることが重要です。
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調査主体：リブランディング株式会社
調査対象：2021年8月と2026年9月の両時点で企業公式サイトのトップページを確認できた企業
調査対象数：21,002社
元となる調査対象：49,568社
調査方法：企業公式サイトのトップページについて、2021年8月時点の保存ページと2026年9月3〜4日に取得したページを比較。X（旧Twitter）、Instagram、Facebook、YouTube、LinkedInの5媒体について、各媒体の公式アカウントまたはチャンネルと見られる外部リンクの有無を同一条件で判定
調査時点：2021年8月、2026年9月3〜4日
主な調査項目：公式SNSへのリンク有無、媒体別のリンク確認率、確認できるSNS媒体数、2021年から2026年の新規・維持・消失状況、業種別SNSリンク確認率
・企業がSNSアカウントを保有しているか、現在も運用しているか、投稿頻度、フォロワー数、エンゲージメント等は調査対象としていません。
・トップページにSNSへのリンクがない場合でも、企業がSNSアカウントを保有している可能性があります。
・2021年の保存ページを確認できた企業のみを比較対象としているため、本調査結果は日本企業全体を代表するものではありません。
・TikTokやLINEなど、2021年の調査項目に含まれていない媒体は比較対象外です。
・リンクを確認できなくなった企業についても、SNS運用を終了したとは限りません。Webサイトのリニューアルや表示方式の変更等によって、今回の取得方法では確認できなくなった可能性があります。
・本調査から、SNSへのリンク設置が応募数や採用数増加につながったと判断することはできません。
会社名：リブランディング株式会社
代表者：代表取締役 菊地 将
所在地：〒107-0052 東京都港区赤坂5-2-33 IsaI AkasakA 19階
設立：2016年1月
URL：https://rebranding.co.jp/
広報・サービスお問い合わせ窓口
E-mail：support@rebranding.co.jp
TEL：03-4405-5662
URL：https://rebranding.co.jp/
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リブランディング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：菊地 将）は、同一企業21,002社を対象に、企業公式サイトのトップページから公式SNSへのリンクが確認できる割合を2021年8月と2026年9月で比較しました。
その結果、公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業は、2021年の40.4％から2026年には49.0％へ増加しました。媒体別では、Instagramが19.7％から33.4％へ13.7ポイント、YouTubeが11.3％から19.5％へ8.2ポイント上昇。一方、Facebookは30.8％から29.1％へ低下しました。
本調査では、企業がSNSアカウントを保有・運用しているかではなく、「企業公式サイトのトップページから公式SNSへ移動できる導線があるか」を同一条件で比較しています。企業サイトとSNSの接点が5年間でどのように変化したのかを確認しました。
調査結果サマリー
・公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業は40.4％から49.0％へ増加・Instagramへのリンクは19.7％から33.4％へ、13.7ポイント増加
・YouTubeへのリンクは11.3％から19.5％へ、8.2ポイント増加
・Facebookへのリンクは30.8％から29.1％へ低下
・3媒体以上へのリンクが確認できた企業は12.9％から18.6％へ増加
・企業数300社以上の主要業種では、すべての業種でSNS導線の確認率が上昇
1．公式SNSへの導線がある企業は40.4％から49.0％へ
2021年8月と2026年9月の両時点でトップページを確認できた21,002社を比較したところ、公式SNSへのリンクが1つ以上確認できた企業は、2021年の8,492社、40.4％から、2026年には10,283社、49.0％へ増加しました。
【公式SNSへの導線あり】
2021年：40.4％（8,492社） → 2026年：49.0％（10,283社）［＋8.6ポイント］
【1社あたりに確認できたSNS媒体数の平均】
2021年：0.83媒体 → 2026年：1.09媒体［＋0.26媒体］
【確認できたSNS媒体数の分布】
0媒体（1つも確認できない）
2021年：59.6％ → 2026年：51.0％［−8.6pt］
1媒体
2021年：15.4％ → 2026年：15.8％［＋0.4pt］
2媒体
2021年：12.1％ → 2026年：14.6％［＋2.5pt］
3媒体
2021年：8.5％ → 2026年：11.7％［＋3.2pt］
4媒体以上
2021年：4.4％ → 2026年：6.9％［＋2.5pt］
リンクが1つも確認できない企業は59.6％から51.0％に減りました。3媒体以上へのリンクが確認できる企業は12.9％から18.6％に増えています。企業サイトからSNSへの導線が増えているだけでなく、複数のSNSへつなぐ企業も増えていることが確認されました。
2．Instagramは13.7ポイント、YouTubeは8.2ポイント増加
媒体別では、最も大きく増加したのがInstagramでした。2021年にInstagramへのリンクが確認できた企業は19.7％でしたが、2026年には33.4％となり、13.7ポイント増加しました。YouTubeも11.3％から19.5％へ8.2ポイント増えています。
確認率 2021年：19.7％ → 2026年：33.4％［＋13.7pt］
新たに確認：3,371社 ／ 確認できなくなった：492社
YouTube
確認率 2021年：11.3％ → 2026年：19.5％［＋8.2pt］
新たに確認：2,206社 ／ 確認できなくなった：492社
X
確認率 2021年：18.8％ → 2026年：22.2％［＋3.5pt］
新たに確認：1,746社 ／ 確認できなくなった：1,021社
確認率 2021年：2.8％ → 2026年：4.3％［＋1.5pt］
新たに確認：402社 ／ 確認できなくなった：87社
確認率 2021年：30.8％ → 2026年：29.1％［−1.7pt］
新たに確認：1,355社 ／ 確認できなくなった：1,711社
2021年にはFacebookが最も高い割合でしたが、2026年にはInstagramが最も高い媒体となりました。今回確認できたのは「企業サイトから各SNSへのリンク」の変化であり、各企業がSNSを実際にどの程度運用しているかや、利用者・フォロワー数の変化を示すものではありません。
3．5年間で新たにSNS導線が確認できた企業は3,061社
企業ごとの変化を見ると、2021年に公式SNSへのリンクが確認できなかった12,510社のうち、3,061社では2026年に新たにSNSへのリンクが確認できました。
【2021年にリンクあり：8,492社】
2026年も確認：7,222社（85.0％）
2026年に確認できず：1,270社（15.0％）
【2021年にリンクなし：12,510社】
2026年に新たに確認：3,061社（24.5％）
「確認できなくなった」企業には、リンクを外した企業のほか、サイトのリニューアルでトップページの構成が変わった企業や、表示方式の変更で今回の取得方法では確認できなくなった企業が含まれる可能性があります。
4．主要業種すべてでSNS導線の確認率が上昇
企業数300社以上の主要業種について比較したところ、対象となったすべての業種で、企業サイトから公式SNSへのリンクが確認できる割合が上昇しました。
製造業（1,635社）
2021年：38.5％ → 2026年：50.6％［＋12.1pt］
サービス業（727社）
2021年：53.1％ → 2026年：59.3％［＋6.2pt］
建設・工事系（654社）
2021年：39.1％ → 2026年：50.5％［＋11.3pt］
食品（585社）
2021年：53.3％ → 2026年：63.4％［＋10.1pt］
サービス（別分類）（519社）
2021年：42.2％ → 2026年：50.1％［＋7.9pt］
情報通信（500社）
2021年：50.2％ → 2026年：53.0％［＋2.8pt］
商業（卸売・小売）（494社）
2021年：65.0％ → 2026年：71.1％［＋6.1pt］
不動産（379社）
2021年：38.0％ → 2026年：47.2％［＋9.2pt］
IT・DX・マーケ（355社）
2021年：43.1％ → 2026年：49.9％［＋6.8pt］
医療・福祉・介護（351社）
2021年：32.2％ → 2026年：43.0％［＋10.8pt］
医療（343社）
2021年：39.9％ → 2026年：46.1％［＋6.1pt］
業種によって2026年時点の水準や増加幅には違いがありますが、今回対象とした主要業種では共通して上昇が確認されました。
結論：採用情報では「SNSを増やす」だけでなく、各媒体をつなぐ視点も必要
今回の調査が直接測定したのは、企業公式サイト上のSNSリンクです。SNSへの導線と応募数や採用数との因果関係を確認したものではありません。一方、採用活動では、採用サイト、求人媒体、SNS、社員インタビューなど、複数の情報接点から企業について調べる機会があります。企業が採用目的でSNSを活用する場合には、単にアカウントや投稿を増やすだけではなく、各媒体の情報が一致し、次の情報へ自然に進める状態をつくることが重要です。
・採用サイトに掲載している募集情報
・求人媒体の仕事内容・条件
・SNSで発信する社員や職場の情報
・社員インタビューや仕事内容を詳しく伝えるコンテンツ
・募集要項から応募までの導線
まず採用情報の「正本」を決め、採用サイト・オウンドメディア・SNS・求人媒体の情報をそろえる。そのうえで、求職者が「知る→理解する→比較する→応募する」まで途切れず進めるように導線をつなぎます。
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検索ブランド相談室（運営：リブランディング株式会社）では、21,002社の5年間の変化に加え、採用サイト・SNS・オウンドメディア・求人媒体の情報をそろえ、応募までの導線をつなぐ具体的な進め方を解説しています。詳細を見る
調査概要
調査名：企業公式サイトにおけるSNS導線の5年間比較調査調査主体：リブランディング株式会社
調査対象：2021年8月と2026年9月の両時点で企業公式サイトのトップページを確認できた企業
調査対象数：21,002社
元となる調査対象：49,568社
調査方法：企業公式サイトのトップページについて、2021年8月時点の保存ページと2026年9月3〜4日に取得したページを比較。X（旧Twitter）、Instagram、Facebook、YouTube、LinkedInの5媒体について、各媒体の公式アカウントまたはチャンネルと見られる外部リンクの有無を同一条件で判定
調査時点：2021年8月、2026年9月3〜4日
主な調査項目：公式SNSへのリンク有無、媒体別のリンク確認率、確認できるSNS媒体数、2021年から2026年の新規・維持・消失状況、業種別SNSリンク確認率
調査上の注意点
・本調査で確認したのは、企業公式サイトのトップページから公式SNSへのリンクが確認できるかどうかです。・企業がSNSアカウントを保有しているか、現在も運用しているか、投稿頻度、フォロワー数、エンゲージメント等は調査対象としていません。
・トップページにSNSへのリンクがない場合でも、企業がSNSアカウントを保有している可能性があります。
・2021年の保存ページを確認できた企業のみを比較対象としているため、本調査結果は日本企業全体を代表するものではありません。
・TikTokやLINEなど、2021年の調査項目に含まれていない媒体は比較対象外です。
・リンクを確認できなくなった企業についても、SNS運用を終了したとは限りません。Webサイトのリニューアルや表示方式の変更等によって、今回の取得方法では確認できなくなった可能性があります。
・本調査から、SNSへのリンク設置が応募数や採用数増加につながったと判断することはできません。
検索ブランド相談室について
「検索ブランド相談室」は、リブランディング株式会社が運営する、検索・口コミ・AI時代の企業情報発信をテーマとしたオウンドメディアです。SEO、AIO、MEO、口コミ対策、採用情報発信、オウンドメディア運用などについて、独自調査や実務データを交えながら情報を発信しています。リブランディング株式会社について
リブランディング株式会社は、AIO対策、SEO対策、MEO対策、口コミ対策、オウンドメディア運用による集客改善、検索・口コミを活用した採用改善を展開。会社名：リブランディング株式会社
代表者：代表取締役 菊地 将
所在地：〒107-0052 東京都港区赤坂5-2-33 IsaI AkasakA 19階
設立：2016年1月
URL：https://rebranding.co.jp/
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
リブランディング株式会社広報・サービスお問い合わせ窓口
E-mail：support@rebranding.co.jp
TEL：03-4405-5662
URL：https://rebranding.co.jp/
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