シネマコンプレックス（複合映画館）最大手のTOHOシネマズがこのほど発表した映画の新料金テスト導入に関して27日、映画製作配給大手4社の社長が都内で開催された日本映画製作者連盟（映連）の記者会見の中でそれぞれの意見を述べた。中でもグループ企業の東宝・高井英幸社長は、「あくまでも全国6店舗でのテスト導入。すべての劇場で1800円から1500円に値下げが決まったように思われているとしたら、残念ながらそうではありません。お客様の反応を検証して、今後（2012年春以降）のことを決めたい」と、今回の試みに理解を求めた。

　現行の映画料金では、一般が1800円、大学・高校生が1500円、小中学生は1000円に設定されている。4月以降、TOHOシネマズがテスト導入する新料金体系は、18歳以上は1500円、3歳以上18歳未満は1000円。一方で、レディースデイやシネマイレージ（6回観たら1回招待）などの割引サービスの廃止や見直しも行い、一部は値上げになるサービスもある。新料金が適用されるのは、春にオープン予定の山梨（甲府）、長野（上田）の新規店舗を含む、栃木（宇都宮）、広島（緑井）、長崎（長崎）、鹿児島（与次郎）の6店舗で、それ以外の劇場では新料金・新サービスは適用されない。

　高井社長は「正規料金を引き下げる一方で、割引制度を廃止を含め見直すのも課題。料金の最高値を下げ最低値を上げることで、料金の単純化と公平化を図り、将来的に観客増につなげていきたい」とテスト導入の意図を説明した。

　松竹の迫本淳一社長は「観客にとっては料金を下げたほうが喜ばれるという考え方もできるが、すでに現状の各種割引サービスによって単価は下がってきている。TOHOシネマズのテストを見守りながら、（松竹系のシネコンでも）検討していかなければならない」と話した。

　東映の岡田裕介社長は、「近隣同士で正規料金や割引サービスの内容が違っているのはいかがなものか。どっちが得なのか、お客さんに対してかわかりにくいサービスを提供するのは好ましくない。合わせるところは合わせていきたいし、変なところは協議していきたい」。角川書店の椎名保代表取締役専務も「料金体系についても考える時期にきているのだろう」という見解で、反対意見は出なかった。TOHOシネマズが投じた一石の波紋は、料金設定の変更に向かって大きなうねりをつくりだしそうだ。

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