1時間で組み立て可能な「インスタントハウス」、避難所に設置 子どもの遊び場やプライペート空間に

　不動産・住宅情報サービス等を運営するライフルと、グループ会社であるライフル アーキテックは、令和6年能登半島地震の被災地である能登町立鵜川小学校に、シェルターとして「インスタントハウス」を12日に提供した。

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　「インスタントハウス」は、東日本大震災での被災地支援をきっかけにした名古屋工業大学大学院の北川啓介教授の研究をもとに、ライフルと同大学院が開発した新しい構築物。コンパクト、軽量で輸送、組み立てが簡単であるため、体育館や校庭など、避難所のスキマスペースに1棟当たり約1時間で設置することが可能。また、断熱性や耐久性に優れ、耐震性、耐風性を併せ持つことから、避難所の拡張機能として、医療救護室や子どもの遊び場、備蓄倉庫などに活用できるほか、体育館などでの集団生活が困難な障がい者、乳児、要介護者、ペットなどのケアなどにも役立つことが期待されている。

　石川県能登地方では、現在も多くの人が体育館や簡易なテントでの厳しい避難生活を送る中、少しでも安心できる空間を提供しようと、「インスタントハウス」2棟を能登町内の避難所に設置。今後も12棟を順時、他地域にも提供予定だという。被災地でのインスタントハウスの設置は、昨年2月に発生したトルコ・シリア大地震以来、2回目となる。

　同プロジェクトを企画したライフル アーキテック代表取締役COOの幸田泰尚氏は、地震が発生した2日後に被災地に入り、避難所のニーズを調査。石川県によると、県内だけでも避難者数は約2万4000人に上り、避難所では低体温症など、震災関連死のリスクが高まっているという。

　幸田氏は「インスタントハウスを設置した翌日には外気温−2度の大雪で、避難所から体調不良を訴え、病院に搬送されるご高齢者の方が多く見られました。今回寄贈したインスタントハウスは、断熱材の壁に囲まれた内部では1〜2名が横になれるため、看病が必要な方をケアするシェルターになると共に、感染症の蔓延予防の役割を担います。今後、仮設住宅への移行が進むまでの間、避難所での生活が少しでも暖かく、ほっとできる空間として役立てられることを切に願います。量産体制を整え、より多くの被災エリアへ設置できるよう進めて参ります」とコメントしている。