日清のホリエモン、サントリーの新浪剛史
2大炎上企業が「反省」しない理由
「あれ? この2社ってなんかちょっと前にも不買運動起きてなかった?」
そんな風に首を傾げる人も多いはずだ。日清とサントリーという2大食品メーカーが短いスパンで「炎上→不買運動」を繰り返しているからだ。
日清は2023年12月、「どん兵衛」のウェブCMにタレントのアンミカさんを登場させて炎上、「#どん兵衛不買運動」がSNS上で盛り上がった。
愛国心あふれるSNSユーザーが、アンミカさんが韓国にルーツを持つことや、過去の政治的発言を引き合いに「反日だ」と批判をしたことが要因だ。
その騒動から1年3カ月、今度は「完全メシ」のCMに実業家の堀江貴文さんを起用したことが炎上した。
インフルエンサーとして知られる堀江さんの発言は賛否両論の論争になることも多い。そのキャラクターについても好き、嫌いが明確に分かれるためCM起用に批判が殺到、「#日清食品不買運動」というハッシュタグがトレンド入りする事態になった。
一方、サントリーも23年夏ごろから「#サントリー不買運動」が定期的に注目を集めている。理由は主にサントリーホールディングス会長の新浪剛史氏の発言だ。例えば、23年9月12日、「ジャニーズ事務所を使うことは虐待を認めるということ」と発言して、旧ジャニーズ事務所所属タレントのファンたちが大激怒、不買運動を勢いづかせた。
そして今回もまた「火種」は新浪会長の発言だ。フジテレビの一連の問題をめぐって、第三者委員会の調査報告を受けて、フジ側が再発防止策を発表したことについて「CM再開を検討する状況になってきた」と発言した。それが「甘すぎる」「女子アナ接待を受けていた側だから露骨に擁護している」など批判が殺到。23年からサントリー不買運動を継続している人々の闘志に再び火をつけた形だ。
さて、このように定期的に繰り返される「炎上→不買運動」という動きを見ると、日清とサントリーに対して「脇が甘いよね」「学習能力がないんじゃない?」と感じる方も多いかもしれない。...
