今話題の「V2H」って何？家とEVの賢い暮らし方と最新補助金を60分で解説｜8月13日 無料オンラインセミナー開催
インフィニティエージェント
〜国の補助金は最大130万円、東京都では別途 助成金（通常は上限50万円、増額要件を満たす場合は最大100万円）(※)。「実質0円」の営業トークに惑わされない見極め方まで解説〜
※本リリースに記載の額（国の補助金 最大130万円、東京都の助成金 最大100万円）は制度上の上限額です。東京都の助成金は通常上限50万円で、太陽光発電設備・EV／PHEVの所有等の増額申請の要件を満たす場合に最大100万円となります。実際の受給額は条件により異なるため、詳細は末尾の「補助金・助成金に関する注意事項」を必ずご一読ください。
株式会社インフィニティエージェント（本社：東京都千代田区、代表取締役：岡田 裕平）は、2026年8月13日(木)14:00より、無料オンラインセミナー「今話題の「V2H」って何？ 家とEVの賢い暮らし方 〜最新補助金情報も公開〜」を開催いたします。
当社DX事業が運営する住宅設備・リフォームサービス「リノベステーション」の知見をもとに、V2H（Vehicle to Home）の基礎から2026年の最新補助金までを、全60分のオンラインセミナーで解説します。
V2Hは、EV・PHEVに蓄えた電気を家庭で使えるようにする設備です。電気料金の高騰が続くなか、EVを「動く蓄電池」として活用できる点が家計防衛と防災の両面から注目を集めています。支援制度も追い風となっており、国の補助金は要件を満たす場合、お住まいの地域にかかわらず申請でき、補助金額は最大130万円。東京都にお住まいの場合は、これとは別に助成金を活用できる場合があります。助成額は通常上限50万円で、太陽光発電システムおよびEV／PHEVを所有するなど増額申請の要件を満たす場合は最大100万円となります。いずれも制度上の上限額であり、実際に受け取れる金額は機器・車種・住宅条件・申請時期・予算状況等によって異なります。
一方で、住宅用の再生可能エネルギー設備をめぐる訪問販売等のトラブルには注意が必要です。国民生活センターによると、太陽光発電システムの「点検商法」に関する相談件数は、2017年度の57件から2024年度は613件に増加しています（※1）。また、東京都の助成金事業においても、交付元であるクール・ネット東京が注意喚起および手続き代行者への措置に関する情報を公表しています（※2）。V2Hの導入にあたっても、「補助金が出るから実質0円」「今契約しないと間に合わない」などと契約を急がされた場合は、いったん立ち止まり、ご自身の条件で実際にいくら受け取れるのかを確認することが重要です。
※1 出典：独立行政法人国民生活センター「太陽光発電システムの点検商法が急増！」
（2025年6月4日公表、PIO-NET登録分）https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20250604_1.html
※2 出典：クール・ネット東京（東京都地球温暖化防止活動推進センター）
「助成金事業に係る注意喚起について」および「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業 手続代行者への措置等について」https://www.tokyo-co2down.jp/subsidy/v2h-r8/
本セミナーでは、補助金・助成金の「上限額」と「実際に受け取れる金額」の違い、事前申請の要否といった、契約前に必ず押さえるべき判断材料もあわせてお伝えします。参加費は無料、事前登録制です。
■ 本セミナーの3つのポイント
- 【2026年の最新補助金・助成金】国の補助金は要件を満たす場合、お住まいの地域にかかわらず申請でき、補助金額は最大130万円。東京都にお住まいの場合は、これとは別に助成金を活用できる場合があります（通常は上限50万円、太陽光発電設備・EV／PHEVの所有等の増額要件を満たす場合は最大100万円。いずれも制度上の上限額）。申請可否を左右する条件と、見落としやすい注意点を整理します。
- 【V2Hの基本と固定費削減の考え方】EVの電気を家庭で使う仕組みから、電気代・ガソリン代の削減が見込める条件と考え方、太陽光発電・蓄電池との組み合わせ方までを解説します（※3）。
- 【「実質0円」に注意】補助金・助成金を理由に契約を急がせる勧誘には注意が必要です。上限額と実際に受け取れる金額の違い、事前申請の要否、契約前のチェックポイントをお伝えします。
※3 電気代・ガソリン代の削減額は、ご家庭の電力使用量、契約している料金プラン、走行距離、太陽光発電設備の有無、設備構成、電気料金やガソリン価格の変動等により異なります。本セミナーは削減効果を保証するものではありません。
■ 解説する補助金の概要（2026年8月4日時点）
※上記はいずれも制度上の上限額であり、すべての方が同額を受給できるものではありません。実際の金額は年度・地域・対象機器・対象車種・申請時期・契約時期・予算状況・住宅条件等によって異なります。詳細は本リリース末尾の「補助金・助成金に関する注意事項」をご確認ください。
■ このような方におすすめ
- EV購入を検討中、またはすでに所有しており「動く蓄電池」として賢く活用したい方
- 最新のV2H補助金情報を知り、できるだけ自己負担を抑えて導入したい方
- 太陽光発電・蓄電池・EVを組み合わせた「災害に強い家づくり」に興味がある方
- 電気代の高騰に悩んでおり、ガソリン代も含めた固定費を削減したい方
- すでに他社から見積もりや提案を受けており、その内容が妥当かどうかを判断したい方
■ 開催概要
■ アジェンダ
※アジェンダは変更となる場合があります。
■ 登壇者
お申し込みはこちら
■ 住宅設備・リフォームサービス「リノベステーション」について
「リノベステーション」は、当社DX事業が運営する住宅設備・リフォームサービスです。蓄電池・太陽光発電・エコキュート・V2H・外壁塗装などを取り扱い、工事は全国に対応しています。補助金申請の手続きサポートと安心安全で高品質の施工とアフターケアを目指し、累計相談件数10,000件を突破、Google口コミ100件・評価4.7以上の高評価を獲得しております。
【サービスサイト】https://renove-station.com/
【V2H補助金の解説記事】https://renove-station.com/v2h/57401/
※累計相談件数10,000件以上：弊社Salesforce集計 2020年6月〜2025年9月30日
※Google口コミ：Googleビジネスプロフィール 2025年10月3日現在
■ 補助金に関する注意事項
- 本リリースに記載の補助金額（国の補助金 最大130万円、東京都の助成金 最大100万円）は制度上の上限額であり、すべての方が同額を受給できるものではありません。特に東京都の助成金は通常上限50万円で、最大100万円となるのは太陽光発電システムおよびEV／PHEVの所有等、増額申請の要件を満たす場合に限られます。
- 国の補助金と自治体の助成金は単純合算ではなく、自治体助成金が国の補助金控除後の金額を対象に算定される場合があります。
- 補助金・助成金の利用可否および金額は、年度・地域・対象機器・対象車種・申請時期・契約時期・予算状況・住宅条件・太陽光発電やEV／PHEVの所有状況等によって異なります。
- 補助金・助成金は予算上限に達した時点で受付を終了する場合があります。また、制度により契約・工事前の事前申請が必要な場合があります。
- 国の補助金および東京都の助成金の正式名称・対象要件・公募期間等の詳細は、各制度の公募要領および交付元が公表する情報をご確認ください。
- 記載内容は2026年8月4日時点の情報です。最新の要件および個別に受け取れる見込額については、無料相談にてご案内します。
- 電気代・ガソリン代の削減額はご家庭の条件により異なり、特定の金額や割合の削減を保証するものではありません。
■株式会社インフィニティエージェントについて
【所在地】
〒102-0071
東京都千代田区富士見一丁目8番19号 住友不動産千代田富士見ビル2F
【設立年月日】2015年5月15日
【代表者】代表取締役 岡田 裕平
【所属団体】EO Tokyo Central
【コーポレートサイト】https://infinity-agent.co.jp/
【採用サイト】https://infinity-agent.co.jp/recruit/
当社は、「セールスとマーケティングを駆使し無限の可能性を引き起こす」というミッションを掲げ、セールスとデジタルマーケティングを強みとしてお客様への価値提供を追求しております。
デジタルマーケティングに関する総合的なコンサルティングを行う「デジタルマーケティング事業」及び不動産・リフォーム業界を中心に「セールス」と「デジタルマーケティング」を掛け合わせることで産業のDX化を目指す「DX事業」を展開しております。
【デジタルマーケティング事業】https://infinity-agent.co.jp/service/dm/
【DX事業】https://infinity-agent.co.jp/service/dx/
- Google「2025 Premier Partner」
- LINEヤフー Sales Partner 2025年下半期「select」認定
- Meta「Business Partners」認定
- Microsoft「パートナー」認定
- HubSpot「Certified Partner」
- Criteo Certified Partners 「Bronze」
- 2019年、2020年、2021年、2024年、2025年「ベストベンチャー100」へ選出
※「ベストベンチャー100」は、イシン(株)が提供する法人向け優良会員制サービスです。エントリーした企業の中から、厳正な審査のもと選出したベンチャー企業100社が「ベストベンチャー100」として紹介されます。
- 2020年、2021年、2024年、2025年「働きがいのある会社」ランキングでベストカンパニー
に選出
- 第16回千代田ビジネス大賞「優秀賞」を受賞
- 2025Agency Excellence Awards「クリエイティブ活用」部門を受賞
企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトプへ
※本リリースに記載の額（国の補助金 最大130万円、東京都の助成金 最大100万円）は制度上の上限額です。東京都の助成金は通常上限50万円で、太陽光発電設備・EV／PHEVの所有等の増額申請の要件を満たす場合に最大100万円となります。実際の受給額は条件により異なるため、詳細は末尾の「補助金・助成金に関する注意事項」を必ずご一読ください。
株式会社インフィニティエージェント（本社：東京都千代田区、代表取締役：岡田 裕平）は、2026年8月13日(木)14:00より、無料オンラインセミナー「今話題の「V2H」って何？ 家とEVの賢い暮らし方 〜最新補助金情報も公開〜」を開催いたします。
当社DX事業が運営する住宅設備・リフォームサービス「リノベステーション」の知見をもとに、V2H（Vehicle to Home）の基礎から2026年の最新補助金までを、全60分のオンラインセミナーで解説します。
V2Hは、EV・PHEVに蓄えた電気を家庭で使えるようにする設備です。電気料金の高騰が続くなか、EVを「動く蓄電池」として活用できる点が家計防衛と防災の両面から注目を集めています。支援制度も追い風となっており、国の補助金は要件を満たす場合、お住まいの地域にかかわらず申請でき、補助金額は最大130万円。東京都にお住まいの場合は、これとは別に助成金を活用できる場合があります。助成額は通常上限50万円で、太陽光発電システムおよびEV／PHEVを所有するなど増額申請の要件を満たす場合は最大100万円となります。いずれも制度上の上限額であり、実際に受け取れる金額は機器・車種・住宅条件・申請時期・予算状況等によって異なります。
一方で、住宅用の再生可能エネルギー設備をめぐる訪問販売等のトラブルには注意が必要です。国民生活センターによると、太陽光発電システムの「点検商法」に関する相談件数は、2017年度の57件から2024年度は613件に増加しています（※1）。また、東京都の助成金事業においても、交付元であるクール・ネット東京が注意喚起および手続き代行者への措置に関する情報を公表しています（※2）。V2Hの導入にあたっても、「補助金が出るから実質0円」「今契約しないと間に合わない」などと契約を急がされた場合は、いったん立ち止まり、ご自身の条件で実際にいくら受け取れるのかを確認することが重要です。
※1 出典：独立行政法人国民生活センター「太陽光発電システムの点検商法が急増！」
（2025年6月4日公表、PIO-NET登録分）https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20250604_1.html
※2 出典：クール・ネット東京（東京都地球温暖化防止活動推進センター）
「助成金事業に係る注意喚起について」および「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業 手続代行者への措置等について」https://www.tokyo-co2down.jp/subsidy/v2h-r8/
本セミナーでは、補助金・助成金の「上限額」と「実際に受け取れる金額」の違い、事前申請の要否といった、契約前に必ず押さえるべき判断材料もあわせてお伝えします。参加費は無料、事前登録制です。
■ 本セミナーの3つのポイント
- 【2026年の最新補助金・助成金】国の補助金は要件を満たす場合、お住まいの地域にかかわらず申請でき、補助金額は最大130万円。東京都にお住まいの場合は、これとは別に助成金を活用できる場合があります（通常は上限50万円、太陽光発電設備・EV／PHEVの所有等の増額要件を満たす場合は最大100万円。いずれも制度上の上限額）。申請可否を左右する条件と、見落としやすい注意点を整理します。
- 【V2Hの基本と固定費削減の考え方】EVの電気を家庭で使う仕組みから、電気代・ガソリン代の削減が見込める条件と考え方、太陽光発電・蓄電池との組み合わせ方までを解説します（※3）。
- 【「実質0円」に注意】補助金・助成金を理由に契約を急がせる勧誘には注意が必要です。上限額と実際に受け取れる金額の違い、事前申請の要否、契約前のチェックポイントをお伝えします。
※3 電気代・ガソリン代の削減額は、ご家庭の電力使用量、契約している料金プラン、走行距離、太陽光発電設備の有無、設備構成、電気料金やガソリン価格の変動等により異なります。本セミナーは削減効果を保証するものではありません。
■ 解説する補助金の概要（2026年8月4日時点）
※上記はいずれも制度上の上限額であり、すべての方が同額を受給できるものではありません。実際の金額は年度・地域・対象機器・対象車種・申請時期・契約時期・予算状況・住宅条件等によって異なります。詳細は本リリース末尾の「補助金・助成金に関する注意事項」をご確認ください。
■ このような方におすすめ
- EV購入を検討中、またはすでに所有しており「動く蓄電池」として賢く活用したい方
- 最新のV2H補助金情報を知り、できるだけ自己負担を抑えて導入したい方
- 太陽光発電・蓄電池・EVを組み合わせた「災害に強い家づくり」に興味がある方
- 電気代の高騰に悩んでおり、ガソリン代も含めた固定費を削減したい方
- すでに他社から見積もりや提案を受けており、その内容が妥当かどうかを判断したい方
■ 開催概要
■ アジェンダ
※アジェンダは変更となる場合があります。
■ 登壇者
お申し込みはこちら
■ 住宅設備・リフォームサービス「リノベステーション」について
「リノベステーション」は、当社DX事業が運営する住宅設備・リフォームサービスです。蓄電池・太陽光発電・エコキュート・V2H・外壁塗装などを取り扱い、工事は全国に対応しています。補助金申請の手続きサポートと安心安全で高品質の施工とアフターケアを目指し、累計相談件数10,000件を突破、Google口コミ100件・評価4.7以上の高評価を獲得しております。
【サービスサイト】https://renove-station.com/
【V2H補助金の解説記事】https://renove-station.com/v2h/57401/
※累計相談件数10,000件以上：弊社Salesforce集計 2020年6月〜2025年9月30日
※Google口コミ：Googleビジネスプロフィール 2025年10月3日現在
■ 補助金に関する注意事項
- 本リリースに記載の補助金額（国の補助金 最大130万円、東京都の助成金 最大100万円）は制度上の上限額であり、すべての方が同額を受給できるものではありません。特に東京都の助成金は通常上限50万円で、最大100万円となるのは太陽光発電システムおよびEV／PHEVの所有等、増額申請の要件を満たす場合に限られます。
- 国の補助金と自治体の助成金は単純合算ではなく、自治体助成金が国の補助金控除後の金額を対象に算定される場合があります。
- 補助金・助成金の利用可否および金額は、年度・地域・対象機器・対象車種・申請時期・契約時期・予算状況・住宅条件・太陽光発電やEV／PHEVの所有状況等によって異なります。
- 補助金・助成金は予算上限に達した時点で受付を終了する場合があります。また、制度により契約・工事前の事前申請が必要な場合があります。
- 国の補助金および東京都の助成金の正式名称・対象要件・公募期間等の詳細は、各制度の公募要領および交付元が公表する情報をご確認ください。
- 記載内容は2026年8月4日時点の情報です。最新の要件および個別に受け取れる見込額については、無料相談にてご案内します。
- 電気代・ガソリン代の削減額はご家庭の条件により異なり、特定の金額や割合の削減を保証するものではありません。
■株式会社インフィニティエージェントについて
【所在地】
〒102-0071
東京都千代田区富士見一丁目8番19号 住友不動産千代田富士見ビル2F
【設立年月日】2015年5月15日
【代表者】代表取締役 岡田 裕平
【所属団体】EO Tokyo Central
【コーポレートサイト】https://infinity-agent.co.jp/
【採用サイト】https://infinity-agent.co.jp/recruit/
当社は、「セールスとマーケティングを駆使し無限の可能性を引き起こす」というミッションを掲げ、セールスとデジタルマーケティングを強みとしてお客様への価値提供を追求しております。
デジタルマーケティングに関する総合的なコンサルティングを行う「デジタルマーケティング事業」及び不動産・リフォーム業界を中心に「セールス」と「デジタルマーケティング」を掛け合わせることで産業のDX化を目指す「DX事業」を展開しております。
【デジタルマーケティング事業】https://infinity-agent.co.jp/service/dm/
【DX事業】https://infinity-agent.co.jp/service/dx/
- Google「2025 Premier Partner」
- LINEヤフー Sales Partner 2025年下半期「select」認定
- Meta「Business Partners」認定
- Microsoft「パートナー」認定
- HubSpot「Certified Partner」
- Criteo Certified Partners 「Bronze」
- 2019年、2020年、2021年、2024年、2025年「ベストベンチャー100」へ選出
※「ベストベンチャー100」は、イシン(株)が提供する法人向け優良会員制サービスです。エントリーした企業の中から、厳正な審査のもと選出したベンチャー企業100社が「ベストベンチャー100」として紹介されます。
- 2020年、2021年、2024年、2025年「働きがいのある会社」ランキングでベストカンパニー
に選出
- 第16回千代田ビジネス大賞「優秀賞」を受賞
- 2025Agency Excellence Awards「クリエイティブ活用」部門を受賞
企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトプへ
提供元：
※こちらに掲載しているプレスリリースは、株式会社 PR TIMESより提供された企業や団体等のプレスリリースを原文のまま掲載しております。お問い合わせにつきましては、株式会社 PR TIMESまでご連絡をお願い致します。
