新型コロナ緊急事態宣言後、若者の精神科受診が増加 早稲田大が研究結果発表

早稲田大は20日、緊急事態宣言後、若者の精神科受診が増加したとする研究結果を発表した。今後の感染症流行などの公衆衛生上の危機に備え、年齢や地域ごとに精神科医療の利用状況を継続的に把握する必要性を示す結果だとしている。 早稲田大人間科学学術院の可知悠子准教授らの研究グループが、全国の医療保険データを用いて、2013年4月から24年4月までの精神科外来・入院の利用状況を分析した。その結果、最初の緊急事態宣言後、15〜39歳と60〜69歳で精神科外来受診の増加傾向が加速し、特に20〜24歳で変化が最も大きいことが判明した。