吉川美代子氏が、3日放送のTOKYO MX『5時に夢中!』(後5:00)に出演。『文春オンライン』『週刊文春』で、フジテレビ4月期の連続ドラマ『夫婦別姓刑事』の撮影をめぐって、主演の佐藤二朗が共演の橋本愛に対するハラスメント行為があったと報じたことを受け、私見を述べた。
吉川氏は「これって役者人生を断ち切るような大変な内容ですよね。それをあんな感じで書いちゃっていいのかなって気がしたのと、ドラマが全部終わってから、これが出ましたよね。これ、誰がリークしたのかなっていうのもあって。誰も得しないですよね。佐藤さんだって、役者人生かけて大変だし、橋本愛さんもこういうこと書かれてしまったら、これからドラマの話が来ても、共演する方が二の足踏んじゃうかなとか。フジテレビも、もう少しちゃんと事前にじっくり話して…とか、いろんな思いがあって」と指摘。
垣花正も「いろんなことがあったんでしょうけど、吉川さんおっしゃっていたように、これ世の中に出したとて誰も得しないっていうことで言うと、週刊誌が売れればいいのかもしれませんが、なんとなく釈然としない記事ではありました」と話していた。
騒動をめぐっては、『文春オンライン』が1日、主演を務めた佐藤の共演者に対するハラスメント行為があったと報道。これに佐藤の事務所は一連の経緯を説明するとともに、報道内容に「到底受け入れることはできません」と反論。佐藤も自身のSNSで「数々の『ほんとうのこと』が、明らかになる日が来ることを、切に祈ります」と記していた。
フジテレビは2日、コメントを発表。「本件は、プライバシーに関わる事項であり、関係者の二次被害を防止する観点から、当社から詳細を申し上げることはできませんが、当社から男性俳優の言動について、厳重注意を行うとともに、再発防止を求めたことは事実です。なお、当社としては、男性俳優が撮影中に女性俳優の顔に触れた点を問題として捉えているものではありません。男性俳優が、女性俳優が演技上の制約を有することになった経緯を認識しながら発した言葉等が、外部弁護士による調査において問題視されたことを受けて、当社は、「フジ・メディア・ホールディングス グループ人権方針」に則って、これまで適切な環境調整や関係者への配慮・保護に努めてまいりました」とした。
その上で「当社は、過去に辛い経験をされた方に対して、それによる不自由や制限を当然に受け入れるべきだという意見には与しません。そのような言葉を投げかけることこそが、二次加害や誹謗中傷に他ならず、人権尊重を掲げる当社としては、そのような行為を許容することはできません。当社は、引き続き、心理的安全性の保たれた制作現場づくりをはじめ、人権の尊重も含むサステナビリティ課題全般についての取り組みを推進してまいります」と呼びかけている。
吉川氏は「これって役者人生を断ち切るような大変な内容ですよね。それをあんな感じで書いちゃっていいのかなって気がしたのと、ドラマが全部終わってから、これが出ましたよね。これ、誰がリークしたのかなっていうのもあって。誰も得しないですよね。佐藤さんだって、役者人生かけて大変だし、橋本愛さんもこういうこと書かれてしまったら、これからドラマの話が来ても、共演する方が二の足踏んじゃうかなとか。フジテレビも、もう少しちゃんと事前にじっくり話して…とか、いろんな思いがあって」と指摘。
騒動をめぐっては、『文春オンライン』が1日、主演を務めた佐藤の共演者に対するハラスメント行為があったと報道。これに佐藤の事務所は一連の経緯を説明するとともに、報道内容に「到底受け入れることはできません」と反論。佐藤も自身のSNSで「数々の『ほんとうのこと』が、明らかになる日が来ることを、切に祈ります」と記していた。
フジテレビは2日、コメントを発表。「本件は、プライバシーに関わる事項であり、関係者の二次被害を防止する観点から、当社から詳細を申し上げることはできませんが、当社から男性俳優の言動について、厳重注意を行うとともに、再発防止を求めたことは事実です。なお、当社としては、男性俳優が撮影中に女性俳優の顔に触れた点を問題として捉えているものではありません。男性俳優が、女性俳優が演技上の制約を有することになった経緯を認識しながら発した言葉等が、外部弁護士による調査において問題視されたことを受けて、当社は、「フジ・メディア・ホールディングス グループ人権方針」に則って、これまで適切な環境調整や関係者への配慮・保護に努めてまいりました」とした。
その上で「当社は、過去に辛い経験をされた方に対して、それによる不自由や制限を当然に受け入れるべきだという意見には与しません。そのような言葉を投げかけることこそが、二次加害や誹謗中傷に他ならず、人権尊重を掲げる当社としては、そのような行為を許容することはできません。当社は、引き続き、心理的安全性の保たれた制作現場づくりをはじめ、人権の尊重も含むサステナビリティ課題全般についての取り組みを推進してまいります」と呼びかけている。
2026/07/03