JOC、アスリートのメンタルケアに注力 SNSでの誹謗中傷対策にも言及

　日本オリンピック委員会（JOC）が15日、都内で『第19回アジア競技大会（2022／杭州）』のTEAM JAPAN結団式と記者会見を開催。団長の尾縣貢氏、副団長の水鳥寿思氏、谷本歩実氏、井上康生氏のほか、各競技の出場選手が出席した。

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　アジア・オリンピック評議会（OCA）が主催する同大会は、アジア地域を対象にした国際総合競技大会。原則4年に一度開催される。次回（第19回）の開催地は、中華人民共和国浙江省の省都・杭州市。当初は2022年に開催される予定だったが、中国国内の新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大の影響を受けて1年延期し、2023年の開催となった。大会期間は今月23日から10月8日まで。40競技481種目が実施される。

　昨今では、8月6日にクリーブランド・キャバリアーズのリッキー・ルビオ選手が、スペイン・バスケットボール連盟を通じて「メンタルヘルスの問題へ取り組むため、プロとしての活動を休止する」と声明を発表するなど、アスリートのメンタルケアについての議論も積極的に交わされている。

　尾縣氏は「JOC、パリ五輪対策プロジェクトチーム内でも様々な協議が行われている」といい、「ウェルフェアオフィサー」の登用を発表した。一方で、「SNSによる攻撃の可能性もある」と、選手への誹謗中傷も警戒。「万全とは言えないが、しっかりとした対策を取っていく」と意気込み、「東京オリンピックでは、そこを担ってくれたのが谷本さんでした。そこに石川佳純さんにも協力していただいて、選手たちのサポートに努めていきたい」と、本部役員として帯同する石川佳純への期待も口にした。

　ソフト面での対策を語った尾縣氏に対し、井上氏はハード面の充実を約束。「どこまで選手やスタッフの心の拠り所になれるかという課題とは別に、選手がリラックスできる場所や試合に集中できる環境、安らげる環境を作っていく。そのためにも今大会で課題を見つけていきたい」と力を込めた。