いとうせいこう、コロナ禍に警鐘鳴らす「経済基盤の先細りは、文化の先細り」

　緊急事態宣言下、日本のクラブやライブハウス、ミュージックバーなどの施設や実演家の活動への十分な補償を求めるキャンペーン『#SaveTheDance』が展開中。賛同している実演家、スタッフ、クリエイターたちが16日、都内で会見を行った。

　全国のライブハウスやミュージックバーなどは、昨年の緊急事態宣言発令以降、体調不良の客の入店拒否や出演者の休演、対面での飲食の自粛など、感染症対策を徹底しているが「夜の街」とされてイメージ回復ができない状態が続いているという。

　さらに今回の緊急事態宣言と、20時までの時短営業要請は大きな影響を与えていると主張。DJ・プロデューサーのNaz Chrisは「エンターテイメントや飲食を含め、すべての人々がつらい」と前置きをした上で「ライブハウスやクラブの営業時間は、普段は19時〜20時くらいから終電まで、終電の手前から朝までという活動、営業形態が多い。時短要請は休業要請に等しい」と告白。各店舗への規模に準じた補償がないと即座に廃業を余儀なくされる上に、政府からの補償がないと従業員の雇用や実演家へのギャランティーの確保も困難となり、その生活をも困窮させることになると話した。

　タレント・作家のいとうせいこうもリモートで出演し「音楽のライブができず、フェスは次々と中止。それに関わるスタッフの経済も先細りしている。ただ、演者もスタッフも対策を徹底し、すごく気をつけているし、それはお店も一緒だと思います」と現場の声を代弁し「各所で先細りが起こって、関係者と場所が疲弊している状況。経済基盤の先細りは、文化の先細りになる」と警鐘を鳴らした。

　同キャンペーンは、現状を打開すべくオンラインでの署名活動を展開、政府の対応を変えることが目的。18日の通常国会召集までに5万筆、緊急事態宣言の期間最終日（予定）となる2月7日までに10万筆を目標にしている。