国内ソーシャルゲーム市場、2012年度に3400億円まで拡大〜矢野研発表

　矢野経済研究所は17日、国内ソーシャルゲーム市場に関する調査結果を発表した。2008年度に49億円であった国内ソーシャルゲームの市場は、2011年度は前年度比1.8倍の2570億円、2012年度は同1.3倍の3429億円に拡大すると予測しており「今後も安定した顧客基盤とアイテム課金を柱としたマネタイズモデルを武器に、市場拡大が見込まれる」としている。

　ソーシャルゲーム市場は現在、大手ゲーム販売会社が本格的に参入を行っており、同研究所は「“版権もの”と呼ばれるIP（Intellectual Property：知的財産）タイトルを中心とした売れるタイトルと売れ難いタイトルが二極化する傾向にあり、大手ゲームパブリッシャーに有利な市場環境になっている」と現在の状況を分析。

　また、今後はソーシャルゲーム利用者の主要デバイスがスマートフォンに移行するとみられることもあり、「2012年以降は、“スマートフォン向けタイトルによるマネタイズの成否が市場発展の大きな焦点となる」としている。

　同調査は2011年10月〜12月、国内SNS事業者、ソーシャルアプリプロバイダー、ゲームパブリッシャー・ディベロッパー、オンラインゲーム事業者等を対象に、同社専門研究員による直接面談、電話、メールによるヒアリングおよび文献調査で実施。

　なお、同調査ではソーシャルゲームの定義を、「SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）上で提供され、SNSのユーザーがゲームを介してコミュニケーションがとれるオンラインゲーム」としており、市場規模についても「日本国内のユーザーがソーシャルゲームの利用対価として支払った金額の合計」とし、広告収入は含んでいない。