「原材料高」「供給網混乱」「侵攻長期化」……経営者の悩みは尽きない。
人気YouTuber公認会計士でミリオンセラー作家の山田真哉氏は、「コロナ禍明けに売上! 売上! と社員を急き立てる経営者は危ない…」と、意味深な“売上中毒・危険警報”を発する。
そんな山田氏が「このレベルの本はまず出てこない、20年に一冊の本。読まない理由がない。」と断言する本がある。『売上最小化、利益最大化の法則──利益率29%経営の秘密』(木下勝寿著)だ。
著者の木下氏は、たった一人で起業→詐欺にあって無一文→史上初の4年連続上場→現在東証プライム上場社長兼現役マーケッターとしてD2Cの最前線で活躍。SNSでは木下氏の言葉が多くの共感を集めている。「2021年 スタートアップ・ベンチャー業界人が選ぶビジネス書大賞」を受賞した木下社長処女作の魅力とは何か。山田氏に聞いた。
素因数分解タイプの本
――前回、“経営者に響く本”として『売上最小化、利益最大化の法則』が出ました。
ただ、この本、結構、難しい内容を扱っている気もします。
山田真哉(以下、山田):そうですね。たしかに、内容としては難しいかもしれません。
ただ、素因数分解のタイプの本なんですね。
――面白い。なんですか? 素因数分解タイプって?
山田:素因数分解とは、ある正の整数を素数の積の形で表すことです。
この本の場合、わかりやすくいうと、ある数字がある。その数字はこういう意味ですよ、と一つひとつ丁寧に分解していき、最終的に素数ってこれですよ、と紹介してくれるタイプの本なんです。
だから前から素直に読んでいくと、とても読みやすいんです。
――なるほど。たしかにこの本にある、「5段階利益管理」も、一見難しそうですが、順を追って読んでいくと、腑に落ちる構造になっていますね。
山田:そうなんです。
正直、この本で紹介されている「5段階利益管理」、つまり、利益を5つに分ける考え方は初めて見ました。
1.売上総利益(粗利)
2.純粗利(著者の造語)
3.販売利益(著者の造語)
4.ABC利益
5.商品ごと営業利益
――ベテラン会計士の山田さんでも初めてですか。
4番目(下から2番目)の「ABC利益」が特徴的ですが、ABCは「Activity-Based Costing」の略で「商品ごとの人件費」と書かれていますね。
山田:はい。「5段階利益管理」でいうと、一般的には、商品に紐づく人件費は一番上の「1.売上総利益(粗利)」に入ることが多いです。
会計の勘定科目は、これまで製造業中心に考えられてきたため、人件費は商品ともに変動する費用、すなわち原価(上記でいうと1.売上総利益〈粗利〉)に入れることが多いのです。
ただ、日本の製造業も、バブル崩壊以降、存在感が少しずつ低下しています。
その一方、増えているのがサービス業ですから、勘定科目の見直しも必要な時かもしれません。
木下社長の「北の達人コーポレーション」(東証プライム上場)も、D2Cを基本とするネット専業のサービス業ですよね。
だから、注文連動費や広告費を控除した後に、人件費を控除する「ABC利益」を持ってきている。
本来、業種ごと、会社ごとに重視するポイントが違うので、勘定科目も違うのが当然です。
――なるほど。会計士から見て「5段階利益管理」の“真の意図”を汲み取るとどうなりますか?
山田:本当に合っているか、木下社長に確かめないとわかりませんが、私が見るに、コストの削減余力がある順に並べてある気がします。
原価を下げ、注文連動費を下げ、広告費を下げ、最後に人件費の順に並んでいます。
人件費については極力削りたくないと思っているのではないでしょうか。
――会計士ならではの見方ですね。
つまり、人を大切にしているということですか?
山田:そうです。
もし人件費を真っ先に削りたかったら、一番上に持ってくると思うんですよね。
人件費を下のほうへ持ってきたというのは、人件費についてはある程度慎重に見ていこうという判断なのかという気がします。
ただ、これに至るまでは相当な苦労があった気がします。
人件費の原価計算、人件費の配分は本当に大変だからです。
この本は、読むたびに、利益に対する数年来の悩みやモヤモヤ感が吹き飛びます。
ぜひ読んでみてください。
P.S)先日アップした記事も、あわせてお読みいただけると幸いです。
【第1回】【人気YouTuber会計士が教える】
「売上10倍はリスク10倍!」が画期的な理由
