外資系企業だけでなく、外国人を積極的に採用する国内企業も増え、日本で外国人と仕事をすることが珍しいものではなくなっている。海外デジタルマーケティングの支援を行なうインフォキュービック・ジャパンが、職場に外国人が働いている男女200人にアンケート調査を実施。約7割が、働いている外国人に対し日本企業の「課題がある」と回答し、コミュニケーションの改善や文化的な違いの理解などが必要であると答えた。 アンケートの中で、同僚の国籍で最も多かったのは中国(35%)で、アメリカ(10%)、フィリピン(7.5%)と続いた。厚生労働省の発表では、平成29年10月末時点で、外国人労働者数は約128万人、10年前に外国人労働者の雇入れ、離職時に届出が義務化されて以来、過去最高を更新。実際にインフォキュービック・ジャパンでも、台湾、韓国、インドネシア、イギリス、スウェーデン、イタリアなど多国籍のスタッフが在籍している。