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ビデオリサーチ、新「視聴率計画」案を発表 視聴環境の変化に対応

 テレビ視聴率の調査、分析などを行うビデオリサーチは1日、都内で『VR FORUM 2018』を開催し『これからの視聴率計画』案を発表した。テレビ番組の“あらゆるReach”を測定することで、多様化する生活者を捉える視聴率調査を拡充していく。

・PM(※)実測による個人視聴の把握
・タイムシフト測定による視聴構造把握
・デジタル測定対応
・データ提供の52週化
・主要地区エリアのサンプル拡大
※「ピープルメータ」の略。世帯視聴率と個人視聴率を同時に調査するシステム

 2016年10月に関東地区で始まったタイムシフト視聴対応に加え“放送局由来のIP動画の視聴測定”を実行。視聴率のあり方を再定義し、各種データとの連携により対象番組の視聴者像をより明確化するなどマーケティングデータとしても強化する。新視聴率計画を基に2020年、これら構想の実現を見据えるとしている。

 まずは、タイムシフトを測定する視聴率調査が関西地区で4月より、名古屋地区で7月より正式に開始するほか、北部九州地区では来年4月より400世帯でのPM調査開始を目指す。

 また、これまでのスポット取引の指標は「世帯」単位だったが、関東では4月より、「個人(ALL)」単位となり、個人によるリアルタイムの番組枠平均視聴率(P)と個人による7日間内のCM枠平均視聴率(C7)を表す『ALLによるP+C7』をテレビスポット広告取引の新指標として導入する。
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