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東京事変は100館規模で実施〜新規配給会社も登場し加熱するODS市場

 2月29日の東京・日本武道館公演をもって解散した東京事変。ラストライブの模様はアジア各国を含む計121館の映画館で同時生中継された。配給したのは本年より本格的にODS事業に新規参入したMMW。同社は通常の映画配給の発想に近く、ODS(Other Digital Stuff=非映画コンテンツ)の利点を最大限に活かすには100館以上の規模での開催が理想と話す。

 東京事変、L’Arc〜en〜Ciel など、直近約2ヶ月だけを見ても、ライブ等を映画館へ配給・中継する「ODS」では大きな話題が続いた。ODSについては、昨年5月にアミューズ、ファミリーマート、博報堂キャスティング&エンタテインメント、WOWOWの4社によって「ライブ・ビューイング・ジャパン」が設立されて以降、音楽ライブでの実施数が急増し、音楽業界の注目も高まっている。

■100館規模の開催で中高年層にも訴求

 今回、東京事変で配給を担ったのは今年からODSに本格参入したMMW。同社では10年ほど前からインターネット上での生中継を実施していたが、よりリアルな場で顧客を集めることができ、反応をダイレクトに得られる点に可能性を感じ、配給としてODS事業を開始した。1月22日には第1弾としてASKAの東京・日本武道館公演(全国78館)を成功させ、続く第2弾として実施した東京事変では、台湾や香港・シンガポールを含む、国内外計121館と早くも国内では最大規模の開催となった。

「通常のライブツアーでは時間をかけて地域を“点”で繋いでいくイメージですが、ODS は1回で、都市部だけでなく、ベッドタウンなどでも容易に開催が可能なため、エリアを“面”で見ることができます。ただ、こうした利点を活かすためには上映規模は130館くらいが理想ですね」

 こう語るのはMMW代表取締役社長 大坪義明氏。「会場アンケートを見ると、90%以上の方にご満足いただいており、“次は生のライブも見てみたい”“今日のDVDも欲しい”という声も多いです」と話し、ライブや音楽から遠ざかっていた中高年層に対し、再びエンタテインメントに触れるきっかけも提供できたと話す。

「ライブは初動でチケットを売り切るイメージですが、ODSの場合、後半で売れ行きが伸びていきます。全国各地での劇場スポットや、劇場の入っているショッピングモール等での宣伝がグレー層に刺さり、動員に繋がっていると思います」(大坪氏)

■アジア各国でもファン獲得 パッケージ売上にも繋げる

 一方、EMIミュージック・ジャパン、山口一樹氏(山口グループ長)も、東京事変での実施を振り返り、「今回、ライブのチケットを手に入れることができなかったファンが数多くいらっしゃいました。“最後”ということで、少しでも多くの方にライブを体験していただくことが目的でした。とはいえ、アジア各国でのチケットの売れ行きも良く、物販も大変良い結果が得られました。特に台湾や香港ではチケット購入に際し、徹夜組も出る盛り上がりぶりで、開催当日は涙を流しながら見ている方もいらっしゃいました」と、想定以上の手応えを得られたと話す。

 また、大坪氏・山口氏ともに「生中継」にこそODSの意味があると指摘し、今後の課題ではライブ会場やDVD・BD作品との差別化を挙げた。

「ODSでライブが見られるようになることによって、会場へ行くことの意味が薄れるようなことがあってはならないと思っています。中継であってもクオリティにこだわる必要があり、今回もライブの価値を高めることに注力しました」(山口氏)

 新規参入企業も登場し、開催事例も多彩になったODS。たとえば、より広い地域・ユーザーへリーチし、中高年のグレー層を呼び込むことで、ライブ会場の動員や、パッケージの売上にも繋げる――。劇場のデジタル化によって広がったチャンスは、徐々に音楽業界全体の活性化にも寄与しつつある。

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