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ジャニーズ事務所、1年間の募金総額8億超え パンダ関係費は同社負担

 ジャニーズ事務所が行っている東日本震災復興支援プロジェクト『Marching J』の募金活動が、震災から丸1年経った11日、東京ドームで所属アーティスト総出で行われ、1年を通しての募金総額が8億2655万3991円であることが、同プロジェクト代表の近藤真彦から発表された。また、パンダ招致等にかかる費用は、ジャニーズグループ10社から募った資金で賄うことも、併せて発表された。

 「皆さんからの募金は、パンダ関係には一切使いません」――近藤はそう言い切った。被災地の子供達の心のケアのために、パンダを誘致し、その諸費用は『Marching J』を通して集まった募金からと、当初は動いていた。しかしネット上を中心に、心ない報道が飛び交い、事務所側の対応に注目が集まっていた。近藤は「パンダに関しては賛否両論あると思っていた。心ない報道を僕は認識していない。でも、事務所の人間、「Marching J」の関係者とよく検討し、皆さんからの温かい気持ちを、一番スムーズに被災地の方々に届ける方法は、全額基金に寄付することだと判断した」と語った。さらに50億という報道もあったパンダ関係にかかる諸経費については「50億が、どこから出てきた数字かわからないが、最低でも10億、最高で30億はかかると考えている」と語り、現在も関係筋を通し、日本政府、中国政府、宮城県仙台市との交渉を継続していることも明らかにした。

 昨年4月1日から3日間、ジャニーズ事務所所属の全アーティストが集結し、東京・国立代々木第一体育館で行われた募金活動が『Marching J』のスタートだった。3日間で約39万人が募金に協力し、集まった金額は1億1973万2100円。それに加え、ジャニーズアーティストが日本各地で行ったコンサートや舞台、イベント会場などで募金箱を設置し、集まった金額を合わせると2億5100万円。

 昨年5月に東京ドームで行われた野球大会の収益金が1億円、同じく昨年6月、が出演したチャリティーイベント『嵐のワクワク学校』の収益金2億円、インターネット動画配信課金の収益金7500万円、チャリティグッズ販売の収益金2億円、合計8億2655万3991円が集まった。

 今日行われている東京ドームでの「Marching J」の募金活動で集まった募金も合わせて、岩手、宮城、福島の3県の子供達のための基金等に寄付される。「Marching J」の活動は今日で最後になるが、ジャニーズアーティストたちの被災者への支援は、まだまだ続く。この日、ジャニーズアーティストと訪れた人たちで黙祷を捧げ、被災地へ想いを寄せた。

 なお、東京ドームは14時現在で、6万人を超える人が訪れている。

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