「地震が多くても日本で暮らしたい」85.8% 震災後は“リスク低減”商品に注目

東日本大震災から1年を迎えるにあたり、電通総研は7日、『震災後2年目に向けての生活者の意識・行動変化』の調査結果を発表した。それによると、87.9%が「近い将来、東日本大震災と同じくらいの天災が起きる可能性は高いと思う」と答えたが、それでも「地震が多くても日本で暮らしたい」という人は85.8%にのぼった。 また、震災をきっかけに関心を持った・購入した・購入を検討しているサービスについて聞いたところ、1位に「燃費効率の良いエコカー」が入ったほか、「太陽光発電パネル、家庭用燃料電池」(3位)、「(燃料を必要としない)自転車」(14位)などがランクイン。