■調査結果はこちら

　野村総合研究所が行なった「電子マネー（※）に関するアンケート調査」（首都圏、東海、近畿、福岡在住の計2,500人を対象に実施）によると、何らかの電子マネーを保有している人は全体の49.1%いることが分かり、「メイン電子マネー」（普段の買い物などに最もよく利用するもの）を聞いたところ、【Edy】が最も多い47.5%、次いで【Suica】の28.4％となった。

　何に利用しているかでは【買い物に利用】が25.1%、【交通機関の切符や定期券としてのみ利用】が16.8%と、【買い物に利用】する人がほぼ4人に1人という結果に。買い物に利用している人の主な利用場所は、【コンビニエンスストア】が55.7%、【駅構内および駅ビル内の小売店】が40.5%と特に多かった。

　電子マネーの保有率をエリア別に分析した結果では、鉄道系電子マネーにおいては、首都圏で【Suica】が53.6%、【PASMO】が21.3%、近畿で【ICOCA】が18.2%、【PiTaPa】が11.3%と、やはり、そのエリアに導入されている電子マネーの支持が高い。

　また、【nanaco】は導入から1ヶ月弱の時点にも関わらず10.2%の保有意向を獲得しており、予想以上の認知度の高さに、今後の動向が注目される。

　電子マネーに今後望むこととしては、【現金やクレジットカードで支払うより多くのポイントがつく】（55.8%）、【もっと多くの場所でチャージできたり、チャージの手間が軽減される】（41.1%）、【電子マネーを盗難・紛失したときに保証が受けられる】（38.4%）などが上位にあがった。

※ここでの電子マネーとは、Edy、Suica、PASMO、ICOCA、PiTaPa、nanaco、WAON、iD/DCMX、QUICPay、Smartplus/Visa Touch、PayPass、JAL　ICクーポンを指す。

※「電子マネーの主な利用場所」「買い物などに最もよく利用する「メイン電子マネー」」「電子マネーに今後望むこと」は、最大3つまで複数回答。

●調査概要
「電子マネーに関するアンケート調査」
実施時期：2007年5月18日〜21日
方法： NRIのインターネットリサーチサービスTRUENAVI（http://truenavi.net）を利用
回答者： 2,500人。うち、首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）1,000人、東海（愛知、三重、岐阜）250人、近畿（大阪、京都、兵庫、奈良、和歌山）1,000人、福岡250人。

◆ 電子マネーの保有・利用状況（N=2500） ◆ 電子マネーの主な利用場所（N=627、最大3つまで複数回答） ◆ 買い物などに最もよく利用する「メイン電子マネー」（N=627） ◆ 電子マネーに今後望むこと（N=2500、最大3つまで複数回答）

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