映画業界の課題解決へ、監督らが団体設立 実態調査しジェンダーギャップ指摘

　日本映画業界の「ジェンダーギャップ・労働環境・若手人材不足」を検証・課題解決するため、調査および提言を行う非営利団体・Japanese Film Project（JFP）が設立された。日本映画業界におけるジェンダーギャップを調査し、6月末にオンラインで意見交換会が開かれた。

　設立した背景・目的について「世界的に見て、日本はジェンダーバランスの後進国であり、男性中心の社会でワークライフバランスが欠如した労働が常態化している」ほか、「昨今、日本の映画業界もさまざまなハラスメントや低賃金・長時間労働が問題視されており、実際に制作現場は若手人材の不足を嘆いている」と説明する。

　しかし、「これらの課題に対し、解決策を練るための具体的な調査が十分に行われてこなかった」とし、「とりわけ、若手人材・女性・現場スタッフの声が十分に反映された調査は少なく、映画製作者や監督、業界団体など意思決定層の人々が主体となって行う調査が大半を占める。JFPでは、この『意思決定層からの調査』だけではなく、『労働者側からの調査』を積極的に行いつつ、『日本映画業界の持続可能な制度設計』を考え、政策提言へとつなげていきたい」としている。

　JFPは（1）Research：日本映画業界における「ジェンダーギャップ・労働環境問題」に対する調査、（2）Advocacy：調査結果をシンポジウムなどで広く社会に共有し議論を促す、（3）Action：映画業界の持続可能なシステム構築に向けた提言という、主に3つの柱を軸に活動していく。

　そして今回、『日本映画業界の制作現場におけるジェンダーギャップ調査 2021夏』を発表。2000〜2020年までの「興収10億円以上の実写邦画」における監督のジェンダー比率では、監督延数796人に対し、女性監督延数は25人（全体の3.1％）だったことなどを指摘した。

　JFPのメンバーで、映画監督・アーティストの歌川達人は「これほど（女性の割合が）少ないんだって、具体的にわかった。これが少しずつ変わっていったら映画業界も変わっていくのでは」と語った。映画監督の西原孝至は「日本の映画文化において、いろんな価値観、視点があって豊かな作品が生まれることがいいはずなのに、男性監督視点のみの作品がどんどん作られると、映画文化として長く続かないという思いが個人的にある」とした。