大手芸能プロダクション・アミューズは14日、所属アーティストや関係者への度を超えた誹謗中傷、デマ情報、憶測記事などについての見解を示し、「法的措置を含む対抗策をこれまで以上に毅然と講じる所存」との声明を公式サイト発表した。

　同サイトでは「当社所属アーティストや関係者への誹謗中傷、デマ情報、憶測記事、なりすまし等について」とのタイトルで、マスコミおよびファンに向けて声明を発表。

　「昨今、当社所属アーティストやその関係者（アーティストの家族、親族や当社従業員であるマネージャー、関係スタッフを含みます）への度を超えた誹謗中傷、デマ情報の拡散、過度な憶測記事の掲載、私生活への介入を伴う取材行為、アーティスト等になりすます行為が、インターネット上のニュース記事、Twitter、Instagram、YouTubeなどで多く見られます」と切り出した。

　具体例として、

・アーティスト等について、「・・・という情報がある」「・・・との声がある」「・・・らしい」「・・・ではないかと言われている」という、裏付けのない事実が存在するかのような前提に基づいてアーティスト等を論評し、流布・拡散する

・アーティスト等の私生活場面を無断で撮影して記事に掲載する

・アーティスト等にSNS上で直接、傷つける言葉を使って非難・攻撃する

・アーティスト等の特定の言動を取り上げて、それをあげつらい、思想信条や性格の問題に結び付けて非難する

・ネット上でアーティスト等になりすまし、根も葉もないことを話す

　と例示。このような行為に対しては「名誉毀損、侮辱、威力業務妨害、ストーカー行為、プライバシー権侵害、パブリシティ権侵害等の観点から警視庁、所轄の警察署その他の関係機関や外部専門家等と密に連絡を取り」必要な対応を行ってきたというが、「残念ながらこれらの権利侵害行為や迷惑行為が後を絶ちません」と説明した。

　同社は「皆様が大切であるのと同様に、アーティスト、その親族を含む関係者、そして当社従業員が大切です。当社には、彼ら／彼女らの健康、生活の平穏、そして幸せを守る義務があります。アーティスト等も生身の人間です。日常生活を送り、世の中の皆様と同様に、傷つき、悲しみ、淋しさを感じる人間です。当社は、彼ら／彼女らのそのような気持ちを理解し、寄り添う存在でありたいと願っておりますし、それが皆様に素晴らしいエンターテインメントをお届けすることにつながる道だと信じております」と訴え、理解を求めた。

　アーティスト等を守るため、権利侵害行為や迷惑行為に対しては「法的措置を含む対抗策をこれまで以上に毅然と講じる所存」とし、「特にネット上の誹謗中傷等に対しては、発信者情報開示請求（情報発信者の住所・氏名・登録された電話番号等の開示をプロバイダに求める手続）も活用して、加害者である発信者の責任を追及して参ります」とした。