日本ボクシング連盟の山根明会長（78）を告発した都道府県連盟の幹部や元選手ら関係者333人の有志でつくる『日本ボクシングを再興する会』が8日、都内で会見を開き、代表者を務める鶴木良夫・新潟県ボクシング連盟理事長らが出席した。

　同会は山根会長の「アスリート助成金の不正流用の教唆及び隠蔽」、「協会用グルーブ等の不透明な独占販売」や「公式試合における組織的な審判不正」などを12項目にわたる不正を指摘した告発状をJOC（日本オリンピック委員会）などに提出。大きな騒動に発展した。また、山根会長は暴力団関係者との交流も明らかとなり、スポーツ庁の鈴木大地長官が「辞任すべき」と発言するなど騒動はヒートアップ。最終的に8日正午から大阪市内で行われた会見で山根会長は「本日をもって辞任いたします」と表明した。

　午後2時過ぎから始まった『日本ボクシングを再興する会』で鶴木氏は「日本連盟は告発提出後も私たちが指摘した問題点のほとんど否定してきました。そこで私たちは緊急の記者会見を開くことにしました」と説明。

　同会は日本連盟の反論についても言及し、“奈良判定”と呼ばれる審判不正に関して「審判不正に全く関係ない奈良県の選手や関係者の方々には大変、ご迷惑をおかけいたしました。これについては遺憾の意を表したいと思います」と謝罪。その後、「審判不正に関して日本連盟が明確に否定をされました。ですが、私たちは日本連盟が組織的に審判不正を行っていた、または承知していたという確固たる証拠を入手しています」と音声を2つ公開した。

　1つは常務理事の内海祥子氏が2016年4月に不正を認めている発言、もう1つは山根会長の2016年2月に不正を促す発言だった。山根会長の録音された音声は「接戦した場合、やっぱり奈良やな。それに反対につけた場合は『お前、なめてるんか』ってなってくる」と発言していた。

　会の弁護士は録音データについて「どうして、こういう発言になったかは確認していない」としながらも「信憑性は間違いないと思います」と自信を持っていた。

　山根会長が辞任を表明したが、鶴木氏は「辞任の明確な位置づけがはっきりしていないから、お答えのしようがない」ときっぱり。会長の辞任、理事の辞任のどちらか明確な発言がなかったことを理由に発言を控えていた。

　会見では『日本ボクシングを再興する会』の333人の中に反社会的勢力とのつながりを持つ人物がいるかどうかも問われた。戸田裕典弁護士は「一切、なかったです。報道があり、再度、確認もしました」と断言。時間的に全員と面談はできなかったが幹部のヒアリングを実施し、その結果つながりは確認できなかったという。

　また、山根会長へ権限が集中してしまった理由を問われると、戸田弁護士は「恐怖政治で反対する人間がどんどん除名や理事を辞任させられていく中で、味方のみで理事を構成した。後は、仕組みの問題かもしれないですけど、総会での議決権が47都道府県の会長の47票のほかに理事の方も1人1票持っている。理事の方の権限がかなり強いのかな、と」と説明した。

　山根会長への刑事告発の可能性を問われると「決して個人攻撃をしたいわけではない。我々は日本ボクシング連盟が健全な状況を取り戻せれば、それ以上に断罪していくことを目的としていない。今、日々、変わる状況を踏まえて検討していきたい」とし、必要以上に追い詰めることはないという。