大塚家具の広報室は21日、同社公式サイトを通じて、6月19日付の『デイリー新潮』に掲載された内容について「事実と異なる点が含まれているため、出版社に対する対応を検討しております」とコメントを発表した。

　19日付けの『デイリー新潮』の記事では、今月1日に東京・有明本社において、各店の店長の前で大塚久美子社長（50）が人目もはばからず号泣し「もう、潰れるか、買収されるしかないのよ……」と発言したなどと伝えるとともに、業界紙記者の話も交えて同社の様子について報じた。

　これに対し、大塚家具は「2018年6月19日付『デイリー新潮』に掲載された当社関連記事において、当社代表取締役社長のものとされる発言が掲載されておりますが、記事にあるような主旨の話をした事実はありません」と否定し「憶測が多分に含まれており、事実と異なる点が含まれているため、出版社に対する対応を検討しております」とコメント。

　大塚久美子社長もツイッターを通じて「当社に関する記事がネットに掲載されていますが、私は記事にあるような趣旨の話はしていません。ホームページにも会社コメントを掲載しました」と投稿し、「このような記事で、日々一所懸命働いている社員、株主、お取引先の皆様を不安にさせてしまっているのが悲しいです。大塚家具は転換点にあって産みの苦しみの最中ですが、一歩一歩前進しています。リニューアルした有明をぜひご覧ください」とメッセージしている。