この秋からも新サービスがスタートするなどマーケットが拡大中の映画やドラマなどの動画配信サービス。その現状と今後について、野村総合研究所の三宅洋一郎氏とテクノロジジャーナリストの本田雅一氏が解説する、ハリウッドメジャースタジオ5社主催のセミナーが31日、都内にて開催された。動画配信サービス市場は、2014年の1343億円から2020年には2006億円に拡大すると予測している。

　動画配信（オンデマンド）とは、インターネットを通して映像作品を購入し、スマートホンやタブレット端末、パソコン、テレビなどで楽しむことができるサービス。DVD、ブルーレイなどのパッケージ市場が縮小傾向にあるなか、動画配信サービスは昨今のインフラ普及や事業者によるサービスの拡充、宣伝展開による認知度の拡大から、市場は右肩上がりで拡大を続けている。

　三宅氏によると、2014年の市場規模は、ビデオソフト（DVD、ブルーレイ）のセル2287億円、レンタル2103億円に対し、動画配信は1343億円。動画配信はすでに全体の2割を超えるシェアになっているほか、2011年には799億円だったところから、わずか3年で倍近い規模に市場を拡大している。

　また、現在の有料動画配信サービスの利用率は9.6％（母数：インターネット利用者）だが、スマホ、タブレット端末でのインターネット利用率はこの2年で3倍近くに伸びている。場所や時間を選ばずに利用でき、ユーザーの自由度が高くなるメリットがある動画配信サービスは、携帯型端末との相性がよい。この先、ビデオソフトとは異なるそのメリットが認知されていけば、映画やドラマファンの利用者の拡大、さらには新たな映像ファン層の開拓へとつながっていくかもしれない。この日のセミナーでは、実際にスマホとタブレット端末でのサービス利用が実演され、iTunesとGoogle Playでガイドに従って進むだけで、レンタルや購入の種別、画質の選択などが簡単にでき、すぐその場でサービスを利用できることが説明された。

　近年では、HuluやdTVなどが積極的なプロモーションを行っており、秋にスタートするNetflixもオリジナル番組の制作などがメディアで話題になるなど、ちまたでの話題性も急速に高まっている。インターネット対応テレビ、次世代スマートテレビの普及も急速に進み、テレビでのネット接続が当たり前になる環境が調えば、動画配信サービスは一気にブレイクスルーすることが予想される。ちなみに2014年では、インターネット対応テレビは1831万世帯、次世代スマートテレビ97万世帯の普及だが、三宅氏は2020年にはそれぞれ3053万世帯、1339万世帯まで拡大すると予測している。

※データは野村総合研究所「デジタル配信サービス市場の現状と今後について」資料より