吉本興業の大崎洋社長が、沖縄・宜野湾をメイン会場に開催されている『沖縄国際映画祭』を、今後、同県の全島に拡大して展開するプランを明かした。

　同氏は、ORICON STYLEのインタビューに応じ、同映画祭について「続けなきゃいけない。全島にも広げたいし、1年365日映画祭をやりたいくらい。良い感じで広げて行きたい」と意欲的。

　沖縄では、3月といえば「映画祭」というほど、沖縄の新たな観光行事として定着しつつある同祭典。大崎社長も「県やお役所の方、市民の方から、一段とパワーアップした映画祭を一緒に作ろうという想いがひしひしと感じられる。地元の人に愛され、楽しみにしてもらえるお祭りにできればと思って始めたので、5回続いて、まさに喜んでもらえるものになった」と手応えを実感。

　今年は六代・桂文枝が県の全面協力を得て世界遺産の今帰仁城跡で襲名記念落語会を実施。石垣をバックに、その地の特色を最大限に活かした高座は話題を集めた。大崎社長は来年以降、さらに沖縄色が伝わるイベント作りを増やして行きたいとしている。

　「今回は沖縄本島の27市町村を訪ねて、離島も回って、次回に向けてどういうものを作っていくかという要望を聞いてきました。もっと広げていこうと思いますし、それに向けて、信頼関係を作って行かないといけない」と力説。

　さらに、その広がりは沖縄だけに留まらない。「韓国のチェジュ島の人が来て、一緒に連携して映画祭をやりたいと言ってきた。ほかにもスリランカの人がフィルム・フェスティバルをやりませんかと聞かれる。そういうお声がけが増えている」と他国からも注目を浴びているといい、「この映画祭には沖縄独特のものがありますし、オリジナルの映画祭のようなお祭りが作れればいいなと思っています」とさらなる発展にも期待する。

　今年の映画祭で上映された全74作品のなかには、米国、タイ、スウェーデン、トルコ、オストラリア、韓国、中国、インド、台湾など9ヶ国1地域の作品も含まれており、年々海外の注目も高まっている。

　特に今年は、キーワードに「アジア」「地域」「デジタル」の3つを掲げており、お笑いのコンテンツを発信した創業100周年記念事業の締めくくりでもあった。映画祭開催期間中の24日には、香港で番組制作・プロデュース、チャンネル運営、宣伝広告業務などを行う「CONTENTS LAND INC.」と事業提携し、日本の映像コンテンツのアジア販売において新たなルートの開拓も発表。これまで海外展開で障害となっていた版権処理やローカライズなどの作業を、一括して請け負うことで解消し、アジア流通に弾みをつける形になった。

　101年目を迎える同社の今後について、大崎社長は「今の若い社員たちが考えてくれたらと思う。沖縄映画祭で走りながら感じていることを、東京に帰って整理するとおのずと次の吉本の100年の方向性が見えてくるのかなと」と若手に期待し、「そのための場を沖縄に作ったとも思っている。賢い子が育ってきているので、自然と良い方向へ向かっていくはず」と笑顔を見せていた。