NGT48、暴行被害事件で第三者委員会を設置 委員は3人の弁護士、調査後に報告へ

 騒動に揺れるアイドルグループ・NGT48を運営するAKSが1日、昨年12月8日に発生したメンバーの山口真帆の暴行被害事件について、第三者委員会を設置することを決定し、3人の弁護士を委員にしたことを、NGT48の公式サイトで発表した。

 サイトではAKS代表取締役の吉成夏子氏、運営責任者兼取締役の松村匠氏の連名でコメントを発表。委員会は、委員長に岩崎晃弁護士岩崎法律事務所)、委員に木内雅也弁護士(赤坂森の木綜合法律事務所)、高山梢弁護士(真和総合法律事務所)で構成された。人選について「法律家としての見識に優れ、中立性、効率性を確保できる上、第三者委員会委員の経験が豊富な方を中心に検討を進め、決定いたしました」と説明している。

 調査等の期間については「1ヶ月半を目処としております」と公表。調査終了後は「速やかに、第三者委員会から当社取締役会へ報告を受けることになっており、当社から改めて皆様へご報告させて頂く予定です」としている。

 サイトでは「NGT48を真に社会に受け入れられるアイドルグループにすることを目指し、第三者委員会の報告を踏まえ、改善策を講じることに努めて参ります」と締めくくられた。

 本件については、先月14日に松村氏、劇場新支配人の早川麻依子氏、新副支配人の岡田剛氏が都内で会見を行い、真相究明に向けて第三者委員会を設置することを明らかにしていた。

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