クボタ、三井不動産、関電不動産の3社は5日、大阪市浪速区のクボタ旧本社跡地活用に関する基本協定を締結したと発表した。多目的アリーナを核とした再開発となり、アリーナ名称(仮称)が明らかになった。 同計画は、クボタの本社移転(梅田)に伴い、旧本社跡地での取り組みとして、今年5月に公表されていたもの。基本協定の締結により、2032年以降の開業に向け、今後は三井不動産と関電不動産開発が、収容人数約1.25万人の多目的アリーナを核に、ホテル、商業施設を含む複合開発について具体的な検討を開始する。