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「テレビの今後」NHKより民放の方が楽観的 作り手と視聴者の意識乖離も顕著に

 放送倫理・番組向上機構(BPO)の「放送と青少年に関する委員会」は26日、テレビ番組製作者と視聴者を対象に行ったアンケート調査『テレビ制作・番組内容について、テレビ放送の将来について』の結果を発表した。インターネットの普及や趣味の多様化などにより、存在意義が変わりつつあると言われるテレビだが、【娯楽や情報の主要な供給源として今後も揺らぐことなく維持されていくと思う】と回答した人は一般視聴者で60.2%、番組製作者で53.8%という結果に。番組製作者では、NHKよりも民放局のほうがテレビの将来に対して楽観的な展望を示していることがわかった。

 “テレビの存在意義は今後も揺らがない”という問いへの各局の賛同率はTBSが64.9%でもっとも高く、日本テレビが63.5%、フジテレビが61.4%、テレビ朝日が51.7%。民放キー局の過半数が自信をのぞかせたのに対し、テレビ東京は42.0%、NHKが42.8%と5割を切り、テレビの今後についてもっとも危機感を示した。

 テレビの存在が変わりつつあると言われる理由のひとつに挙げられる“若者のテレビ離れ”については一般視聴者の賛同率が37.5%だったのに対し、番組製作者側は視聴者の2倍以上となる77.0%が「そう思う」と回答。【テレビ視聴者の中で高齢者の占める割合がさらに拡大していく】という問いについては視聴者74.9%、製作者85.0%が賛同した。

 そのほか、一般視聴者の74.9%は【韓流ドラマのような外国制作番組の放送枠がこれまでより増えていく】と予測。同設問への製作者側の賛同率は32.3%で、製作者側と視聴者側の意識の違いが垣間見られた。

 インターネットやゲーム、ネット番組の台頭などに加え、消費者の趣味が細分化されている今、“万人に愛される番組作り”は難しいものになりつつあるが、そんな時代でも上質なコンテンツでヒットを生み出すことができるのは昨年末に社会現象を巻き起こした連続ドラマ『家政婦のミタ』(日本テレビ系)が証明している。“娯楽の王様”としてお茶の間に君臨していたテレビという媒体が今後どのように変化するのか注目だ。

 BPO青少年委員会はパネルディスカッション「“新時代テレビ”いま、製作者」を2月10日に東京・全国年会館(千代田区)で開催するほか、この模様をUstreamで生中継する。



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