アドバンテッジマネジメントと東京海上日動メディカルサービスは先ごろ、メンタルヘルス対策プログラム「アドバンテッジEAP」の昨年の利用実績データを基に、ストレスを抱えやすい組織の分析結果を発表した。調査対象者24万人の内、高いストレスを抱えている従業員の割合は全体で10.2％と約1割。高ストレス者の割合を業種別で見ると、【IT・通信】が16.0％で最も高く、最も低い業種は6.2％の【公共機関】だった。

　では、どういった事態に対して、ストレスを感じているのか？ストレスの要因を設問別にみていくと、「課題がある」とされた項目で最も多かったのは【仕事への負担】10.7％。次いで【仕事への不満】8.9％、【上司のマネジメント】【職場の一体感】7.9％が続いた。

　しかし、それぞれの項目に対して「課題がある」と回答した人のうち、高ストレス者の割合が多く占めていたのは項目は【セクハラの認識】（48.0％）を筆頭に、【ハラスメント容認の風土】（39.4％）、【パワハラの認識】（38.3％）がTOP3に。高ストレス者側からみると、総合的に「ハラスメント」が多いことが判明した。

　また、カウンセリングを利用する割合は【女性】12.2％で【男性】7.2％と女性が少し高く、年代別では【40代】が9.8%で最多となった。強いストレスを抱えている、もしくはサポートが必要と考えられる人については、相談利用率が32.6％と全体(8.1％)に比べて約4倍となった。

【調査概要】
調査対象：約24万人（メンタルヘルス対策プログラム「アドバンテッジEAP」導入企業約130社・370団体 ※2012年12月末時点、）
調査期間：2011年4月1日〜2012年3月31日（相談利用）、2011年12月1日〜2012年11月30日（ストレスチェック）
データ出展：「2012年アドバンテッジEAP利用実績調査」