YouTubeは、世界中の人々が利用する便利な動画共有サービスであり、モラルを守った上で魅力的な動画をアップするユーチューバーがほとんどだが、最近、一部のユーチューバーが、常軌を逸した行動を取っていることも目立つようになった。米ユーチューバーのローガン・ポール氏が来日したとき、青木ヶ原樹海で問題のある動画を配信したことが話題になり、その結果、22歳の彼は世界中から大きな非難を受け、ユーチューバーとしての信頼は地に落ちた。そのほか、全豪オープンテニスの試合で観客席にいたユーチューバーが、試合中に大声を出すなどの迷惑行為を行い、その模様を自身のチャンネルで配信したことも、問題視されている。

　この根底には、派手な行動を起こして耳目を集めることで動画の閲覧数を増やし、その結果、広告収入を得るという「お金」に絡んだモチベーションも関係するようだ。ざっくり言ってしまうと、動画が炎上すると儲かるから、ムチャをする人も出てくるのだ。

　そのため、こういった炎上を目的としたユーチューバーに対して、「常識を持て」と言うのは難しい。この流れを断つためには、彼らがお金を儲けられるハードルを高く設定し、単に動画を炎上させて閲覧数を稼ぐだけでは「割に合わない作業」だと考え直させる必要があるだろう。

　炎上目的とする一部のユーチューバーが暴走するのを懸念したYouTubeは1月16日、広告収益のプログラムを厳格化させることを発表した。これにより、現実的に収益化を狙うには「過去12ヶ月間の総再生時間が4000時間以上」、「チャンネル登録者数が1000人以上」といった条件が必要になる。

　特に、「12ヶ月間で4000時間以上」という高いハードルがポイントだ。これは、私たち「見る側」の人間の意識によってコントロールできるものだ。もし、あなたが彼らの動画を見て不快に思ったり、非常識だと感じたりしたら、閲覧をすぐに止めること。そして、問題のあるユーチューバーから距離を置くことが、反対を意思表示することになる。

　もしかしたら、ユーチューバーに憧れる子どもたちに伝えるべきことかもしれない。動画の多くは、好奇心を満たす魅力的なコンテンツだが、中には炎上目的で作成された、モラルから逸脱した内容の動画も紛れている可能性がある。子どもたちがそのようなモラルに反した動画を見続けているならば、少しこの件に関して話し合ってみてほしい。そのためには、子どもたちよりも先に、親世代の私たちがこのような現状を知る必要があるだろう。

（文：宮田 健）
ITジャーナリスト。10年間のシステムエンジニア経験を経て、IT編集者としてネットワークやデータベースなどの技術情報を発信する。現在はエンタープライズ系のIT技術を追いかけるフリーライターとして活動。また、テーマパーク情報を追いかけるエンターテインメント系ライターとしての顔も併せ持つ。