首都圏のライブ会場が不足する「2016年問題」について、日本芸能実演家団体協議会会長で能楽師（人間国宝）の野村萬氏、サカナクションの山口一郎、JAM Projectの影山ヒロノブらが5日、東京・芸能花伝舎で記者会見を開き、問題提起を行った。

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　「劇場・ホール2016年問題」とは、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、首都圏の大型施設の閉鎖、建て替え、改修時期が重なり、2016年以降、コンサートや芸術舞台の会場が不足することに対し、芸術団体、プロダクション、プロモーターらの危機感から浮上した問題。

　今年に入り、1月末に東京・青山劇場（収容人数1200人）が閉鎖、3月末に日本青年館（同1360人）が一時閉館（18年初夏をメドに移転）、10月4日をもって渋谷公会堂（同2084人）が建て替えのため一時閉館に。来年には横浜アリーナ（同1万7000人、1月12日〜6月30日まで休館）、さいたまスーパーアリーナ（同3万7000人、2月15日〜5月15日まで休館）の改修工事期間が重なる。ホールの閉鎖が進んだ2004年から今年までに累計で2万5000席余りがなくなり、さらに2016年には6万席余りが使用できなくなる期間が出てくる計算だ。

　実演家の立場から山口は、今から全国ツアーの日程を組もうとすると、首都圏の会場は「1年半から2年先にならないと予約できない状況」と説明。「1万人の会場がなくなると、それまでその会場を使っていたアーティストが5000人の会場を2日間使用することになり、5000人の会場を使っていたアーティストが2000人の会場を2日、もしくは3日間使用することになります。玉突き現象で最後にはライブハウスにも影響するかもしれません」と問題を提起した。

　バレエダンサー・東京バレエ団芸術監督の斎藤友佳理氏は「バレエに携わる者にとって、五反田ゆうぽうとが今年9月に閉館され、大きな影響を受けています。東京のほとんどのバレエ団が、このホールで上演してきました。年間にバレエの公演、リハーサル含め150日ほど使用されていたようです」と内情を打ち明け、「私たちが直面している困難を脱するため、理解とご支援をお願いします」と訴えかけた。

　山口は首都圏の会場不足は地方公演にも影響するといい、「地方コンサートはスタッフ全員が帯同したり、機材を運ぶとなると経済的にも負担がかかります。関東での収益を主にして地方公演をしていく形なので、関東のコンサートが不足すると、地方にもさらに行けなくなってしまうという懸念があります」と告白。影山も「まったく同じで、JAM Projectは来年6月から全国ツアーを組もうとしているのですが、東京の会場がなかなか決められないので、地方の会場の規模やスケジュールもなかなか決められない」と話した。

　琴古流尺八演奏家で日本三曲協会会長の川瀬順輔氏も含め、いずれの登壇者も「ファンの皆さんの安心・安全を保つための改修、改築は進めていただきたい」としながらも、「可能な限り時期の調整をお願いしたい。代替施設の確保や既存のホールの有効活用について関係各所の皆さんと意見交換ができれば」（山口）と、まずは国や関係各省庁、エンターテインメントに関わる企業との意見交換の場を求めた。